【徐々に秋っぽくなっているのかな？】
洗濯機を回し、朝食準備しつつ、
まだ結構雲が多かったですが、天気予報によると、昼前から晴れるらしいので、洗濯物を干しました。幾分正解ではなかったようです。晴れる、とおもいきや、雲が多く、一日7割曇り、という感じでした。洗濯物は乾きましたが。気温は確実に下がってきて朝晩は家の中でも蒸し暑いと言うことはなくなってきており、徐々に秋っぽくなっているのかと思いますが、まだキンモクセイの香りは香ってません。。秋というと、虫の音もまだあまり聞こえてきません。昨年越してきて丁度1年くらいですが、1年前もあまりしなかったような。あまり、季節感を感じない家の周辺です。徘徊の途中も以前の周辺水田に囲まれた中を歩く、と言うこともなくなっているので、
八景水谷公園の周囲に水田ありますが、あまり季節感ないですね。まだ燕も飛び交っています。八景水谷公園周辺の坪井川沿いの燕（橋の下に営巣）はどうも越冬し、留鳥になっているようです。
朝食準備しつつ、鮭切り身二切目をグリルに入れ
いつものルーチンの測定をして
昨晩比：＋１００ｇ増
昨朝比：＋４００ｇ増
朝体温：３５．７℃
１１０－６１
朝食
朝食を食べて、６時前から仕事開始。
今日は週一のプラごみの収集日ですが、あまり溜ってなかったのでパスしました。
７時前に外にでて短徘徊。
半袖のシャツでしたが、最初は涼しかったけど、歩いているうちに暑くなってきました。外気温１６℃。
7時半に帰宅。まだちょい雲が多いけど気温18℃で、歩いてやや暑い。。
7時半に仕事再開。
１０時からＷＥＢ会議
１２時に会議、午前の部終了。
ミニトマトとキュウリでトマキュウサラダと。竹輪キュウリを使ったジャコキュウリサラダを作りおきしました。
冷凍していたご飯が2杯分あるのでうち一つでレトルトカレーにしました。
食後１３時半から仕事再開。
１３時半からＷＥＢ会議。
１４時に終了し
１４時から別のＷＥＢ会議に参加。
会議は16時に終了。
１７時に終業
今日は天気が良くなるかと思いきや、昨日より雲の多い午後でした。
洗濯物を干したのは何となく微妙だったかも。
17時に取り込みましたが、いちおう乾いていました。
夜飯はフルグラ＆豆乳とバナナ。とリンゴ半個
夜の体重：６３．１ｋｇ
今朝比：ー１００ｇ減
昨晩比：変わらず
１１５－６７
今日の歩数：９０００歩あまり
今週の累計：2万歩あまり。
明日は晴れと言う天気予報になっています。
天気予報のＷｅｎｄｙをみたら、ECMWFによると、来週月曜は前線が近づき激しい大雨になる見込みです。
その後、かなり気温が下がるらしい。
【いろいろニュース、ウクライナ保安局、ロシア前大統領のメドベージェフ氏を指名手配、ベラルーシ大統領、ロシアと共に軍配置を指示 ウクライナけん制、米国株式市場＝続落、ハイテク株が安い、日経平均は大幅続落し700円超安、景気懸念が重し、東京外為市場・15時＝ドル145円後半、来年半ばまでに景気後退の恐れ、一段の株安見込む＝ＪＰモルガンＣＥＯ、中国国慶節連休の旅行者数、前年比18.2％減でコロナ禍前の6割、ロシアがウクライナ各地にミサイル攻撃、プーチン氏「テロに報復」、ノーベル経済学賞、バーナンキ元ＦＲＢ議長ら3人 銀行と恐慌を研究、ブラジル大統領選、ルラ氏が依然リード＝世論調査、中国の技術が世界の脅威に、英情報機関トップ指摘、ポーランド、自国民にベラルーシ退避勧告 両国関係一段と悪化、経常収支、8月は589億円の黒字で予想下回る 貿易収支の赤字拡大、中国・国慶節連休の住宅販売、前年比37.7％減、北朝鮮に大規模な温室農場、党創建77年、ＥＵの「原発はグリーン」にオーストリアが異議、原油先物は続落、米当局も「一定の理解」と鈴木財務相、三菱商事出資ＭＬＮＧへの不可抗力宣言、午前のドルは145円後半で高止まり、米原油オプション市場、プットの買い優勢に、中国のＥＶ電池大手ＣＡＴＬ、第3四半期利益は3倍に増加と予想、現状判断ＤＩは＋2.9ポイントの48.4＝9月景気ウオッチャー調査、街角景気、9月判断「持ち直しの動きみられる」に引き上げ 物価高は重荷、ウクライナがＥＵへの電力輸出停止、米上院議員、サウジとの協力関係「凍結」要請、先進運転支援、多くの米ドライバーは完全自動運転と見なす、ＳＢＩ、新生銀株を追加取得 議決権比率50.05％へ、世界年金制度ランク、アイスランドが再び首位 日本は35位＝調査、、、、中国、党大会控えコロナ感染者拡大 厳格規制に「忍耐」求める、上海などで新型コロナ感染者増、検査強化へ】
本日の大本営発表の新規感染者数などは以下の通り。
いまだに1万人超、毎日感染者数出ています。外国からの入国制限が今日から無くなってかなり緩和されるそうです。旅行業界や観光業はコロナ祭りの際、かなり痛手だったので、
まさに恵の雨、のような状況なのでしょうけど。来日する外国人も、憧れ？の日本がかつてなく格安で行けるということで、手ぐすね引いて待っていたようです。気持ちはすごくわかります。
このインバウンド祭りで、お金が循環するのかどうか。？？
これから警戒を強めるべき冬になってくるので、コロナ感染が増加するかどうか？ですかね
【新型コロナ 厚労省まとめ】27人死亡 1万3123人感染 (11日)
ウクライナ保安局、ロシア前大統領のメドベージェフ氏を指名手配
ウクライナの情報機関である保安局（ＳＢＵ）は１０日、ＳＢＵが作成した指名手配リストにロシア前大統領のメドベージェフ安全保障会議副議長が半年以上掲載されていたと発表した。
声明によると、メドベージェフ氏は、ウクライナの領土保全と国境の不可侵性を損なおうとする試みを扱った刑法の一節により指名手配されているという。ロシアの安全保障会議のメンバーのほとんどがリストに掲載されている。
ペスコフとか、メドベとか、プーニンのイエスマンでしかない。ダーマンか。
イエスマン＝「ダームジク」というそうです。
ベラルーシ大統領、ロシアと共に軍配置を指示 ウクライナけん制
ベラルーシのルカシェンコ大統領は１０日、ウクライナ政府や西側のウクライナ支援国からのベラルーシに対する明確な脅威に対抗するため、同国軍をロシア軍と共にウクライナ周辺に配置するよう命じた。ウクライナでの戦争がさらにエスカレートする可能性がある。
ルカシェンコ大統領は「ウクライナでベラルーシ領土への攻撃が議論されているだけでなく、計画されている」とし、「ベラルーシを戦争に引きずり込む」ために、ベラルーシへの戦争を仕掛けるよう後押しする動きがあると述べた。証拠は示さなかった。
米国株式市場＝続落、ハイテク株が安い 追加利上げ巡る懸念根強い
１０日の米国株式市場は続落。米政府による中国向け半導体製造装置輸出規制の強化を嫌気し、ハイテク株や半導体株の売りが膨らんだ。また投資家の間では、中銀の利上げ継続に伴う影響への懸念が根強い。
ダウ工業株３０種 29202.88 -93.91
ナスダック総合 10542.10 -110.30
Ｓ＆Ｐ総合５００種 3612.39 -27.27
フィラデルフィア半導体 2275.34 -81.41
ＶＩＸ指数 32.45 +1.09
ＶＩＸが３０越え。
日経平均は大幅続落し700円超安、景気懸念が重し 半導体株安目立つ
東京株式市場で日経平均は、前営業日比７１４円８６銭安の２万６４０１円２５銭と、大幅に続落して取引を終えた。米金融引き締めやそれに伴う景気後退への警戒感から米国株が大幅安となったことを嫌気し、幅広く売られた。とりわけ半導体関連株の下落が目立ち、相場全体のムードを悪化させた。
東京外為市場・15時＝ドル145円後半、円買い介入前の高値に迫る
来年半ばまでに景気後退の恐れ、一段の株安見込む＝ＪＰモルガンＣＥＯ
JＰモルガン・チェースのジェイミー・ダイモン最高経営責任者（ＣＥＯ）は１０日、米国と世界の経済は来年半ばまでにリセッション（景気後退）に傾く可能性があるとの認識を示した。ＣＮＢＣが１０日報じた。
報道によると、ダイモンＣＥＯは暴走するインフレや大幅な利上げ、ロシアのウクライナ侵攻、連邦準備理事会（ＦＲＢ）の量的引き締め（ＱＴ）政策に伴う未知の効果などがリセッションの可能性を示す指標だと指摘。「これらは非常に深刻な事象で米国や世界を（リセッションに）押しやる可能性がある。６─９カ月後には米国が何らかのリセッションに陥るだろう」とした。
中国国慶節連休の旅行者数、前年比18.2％減でコロナ禍前の6割
中国で１０月１日の国慶節（建国記念日）から始まった大型連休中の旅行者数は４億２２００万人と、前年同期比１８．２％減少したことが政府のデータで分かった。新型コロナウイルスの感染対策として厳しい規制が打ち出されている影響が続いていることがうかがえる。
もはや、中国はイケイケドンドンではなくなっており、日本と同じように、ぼんやりとした不安が先にある感じです。
ロシアがウクライナ各地にミサイル攻撃、プーチン氏「テロに報復」
ウクライナの首都キーウやリビウなど複数の都市が１０日朝、ロシアのミサイル攻撃を受け、民間人の死傷者が出たほか、電力や水、暖房などのインフラも一部破壊された。ロシアは陸・海・空から数十発の巡航ミサイルを発射し、ウクライナ侵攻開始以降で最も広範な空襲を行った。
ノーベル経済学賞、バーナンキ元ＦＲＢ議長ら3人 銀行と恐慌を研究
スウェーデン王立科学アカデミーは１０日、２０２２年のノーベル経済学賞をベン・バーナンキ元米連邦準備理事（ＦＲＢ）議長、米シカゴ大学のダグラス・ダイヤモンド教授、米セントルイス・ワシントン大学のフィリップ・ディビッグ教授の３人に授与すると発表した。
３氏はいかに銀行を規制し、破たんした金融機関を公的資金で支援することで１９３０年代の世界恐慌のような深刻な経済危機を回避できるかという研究が評価された。
３０日に決選投票を控えるブラジル大統領選は、最新の世論調査でルラ元大統領が現職のボルソナロ大統領に対するリードをやや広げた。
調査会社ＩＰＥＣが１０日公表した世論調査によると、ルラ氏の支持率は５１％、ボルソナロ氏の支持率は４２％。前回調査ではルラ氏５１％、ボルソナロ氏４３％で、ルラ氏のリードが１ポイント拡大した。
英情報機関、政府通信本部（ＧＣＨＱ）のフレミング長官は１１日の講演で、中国政府指導部はデジタル通貨や衛星利用測位システム（ＧＰＳ）「北斗」などの技術を利用して国民への支配力を強め、海外で影響力を広げようとしており、その行動が世界の大きな脅威になり得ると警告する見通し。
英国王立防衛安全保障研究所で行う講演原稿の抜粋によると、フレミング氏は中国指導部が国民を支援したり潜在能力を引き出すよりも、支配下に置く機会を模索しており、「諸外国を潜在的な敵対国か従属国かのどちらかと見なし、脅迫や賄賂、強要の対象としている」と指摘する。
ポーランド政府は１０日、ベラルーシ国内にいる自国民に退避を勧告した。ロシアによるウクライナ侵攻を受け、ポーランドとベラルーシの関係が一段と悪化しているため。
ポーランドは９月、ロシア国内にいる自国民にも同様の勧告を行っている。
ポーランド政府は海外渡航関連のウェブサイトで、「ベラルーシ領内に滞在するポーランド人に対し利用可能な手段で出国するよう勧告する」と警告した。
経常収支、8月は589億円の黒字で予想下回る 貿易収支の赤字拡大
財務省が１１日に発表した国際収支状況速報によると、８月の経常収支は５８９億円の黒字となった。ロイターが民間調査機関に行った事前調査の予測中央値は１２１８億円程度の黒字で、黒字幅は予想を下回った。経常収支が黒字幅を縮小させたのは、貿易収支の赤字幅拡大が主因。財務省によると、８月としては最も少ない黒字額となった。
経常収支は、季節調整済みでは５３０５億円の赤字だった。赤字は２カ月連続。
中国の民間不動産調査大手、中国指数研究院（チャイナ・インデックス・アカデミー）は８日、国慶節（建国記念日）を祝う１０月１─７日の連休中の新築住宅販売（床面積ベース）が前年比３７．７％減少したと発表した。新型コロナウイルス対策の規制が影響した。
調査対象は２０都市。主要４都市の１日当たりの平均販売床面積は、全都市で前年比大幅に落ち込んだ。北京市は６４％、深セン市は４９％、上海市は４７％、それぞれ減少した。
調査対象で最も落ち込みが大きかったのは、杭州市の８０％減だった。
ロシアがウクライナ各地にミサイル攻撃、プーチン氏「テロに報復」
ウクライナの首都キーウやリビウなど複数の都市が１０日朝、ロシアのミサイル攻撃を受け、民間人の死傷者が出たほか、電力や水、暖房などのインフラも一部破壊された。ロシアは陸・海・空から数十発の巡航ミサイルを発射し、ウクライナ侵攻開始以降で最も広範な空襲を行った。
ＥＵの「原発はグリーン」にオーストリアが異議、他国に支持呼びかけ
オーストリア政府は１０日、原子力発電と天然ガスを「グリーンな投資対象」と認定する欧州連合（ＥＵ）の規則に異議申し立てをしたことについて、他の加盟国も加わるよう働きかけていると明らかにした。
アジア時間午前の原油先物は続落。ドル高と中国での新型コロナウイルス感染再拡大を受け、世界の燃料需要の減退懸念が高まったため、約２％下落した前日から下げ幅を拡大している。
００３１ＧＭＴ（日本時間午前９時３１分）までに、北海ブレント先物は０．５７ドル（０.６％）安の１バレル＝９５.６２ドル。前日には１．７３ドル下げていた。
鈴木俊一財務相は１１日の閣議後会見で、先月実施したドル売り／円買い介入について、米通貨当局から一定の理解を得られたとの認識を示した。週内に開催される２０カ国・地域（Ｇ２０）財務相・中央銀行総裁会議で、改めて日本の立場を説明する考えも示した。
マレーシアの国営石油会社ペトロナスは、サバ・サラワク・ガスパイプラインで９月２１日に地すべりによる漏えいが発生したため、液化天然ガス（ＬＮＧ）の製造と販売を手掛ける傘下のマレーシアＬＮＧ（ＭＬＮＧ）ドゥアへの供給について、義務を免れる「不可抗力条項（フォースマジュール）」を宣言したと正式発表した。
米原油オプション市場、プットの買い優勢に ＯＰＥＣプラス減産決定後
中国のＥＶ電池大手ＣＡＴＬ、第3四半期利益は3倍に増加と予想
電気自動車（ＥＶ）用電池大手である中国の寧徳時代新能源科技（ＣＡＴＬ）は１０日、第３・四半期の純利益が前年比ほぼ３倍に拡大するとの見通しを示した。生産能力拡大が利益を押し上げている。
現状判断ＤＩは＋2.9ポイントの48.4＝9月景気ウオッチャー調査
内閣府が１１日に発表した９月の景気ウオッチャー調査で、景気の現状判断ＤＩは４８．４となり、前月比２．９ポイント上昇した。 内閣府は、景気ウオッチャー調査の判断の表現を「持ち直しの動きがみられる」に上方修正した。前月は「持ち直しに足踏みがみられる」だった。
街角景気、9月判断「持ち直しの動きみられる」に引き上げ 物価高は重荷
内閣府が１１日発表した９月の景気ウオッチャー調査で、景気の現状判断ＤＩは４８．４と、前月比２．９ポイント上昇した。新型コロナウイルス感染症の落ち着きを背景に人流や売り上げが回復し、人々の景況感を上向かせた。一方、物価上昇が消費者マインドの低下や企業収益の圧迫につながっており、年末に向けた値上げラッシュを懸念する声も出ている。
ウクライナがＥＵへの電力輸出停止、ロシアによるインフラ攻撃で
ウクライナのエネルギー省は１０日、国内のエネルギーインフラがロシアに攻撃されたとして、欧州連合（ＥＵ）への電力輸出を停止すると発表した。
同省はウェブサイトに掲載した声明で「本日、火力発電所と変電所がミサイル攻撃を受け、自国のエネルギーシステムを安定させるため、１１日以降の電力輸出の停止を余儀なくされた」と明らかにした。
米上院議員、サウジとの協力関係「凍結」要請 ロシア支援と非難
米上院外交委員会のボブ・メネンデス外交委員長（民主党）は１０日、サウジアラビアはウクライナ戦争でロシアを支援していると非難し、武器売却など同国との協力関係を凍結するよう求めた。
先進運転支援、多くの米ドライバーは完全自動運転と見なす＝調査
テスラの「オートパイロット」やゼネラル・モーターズ（ＧＭ）の「スーパークルーズ」といった先進運転支援システムを利用しているドライバーは、警告にもかかわらず、しばしば自身の車を完全な自動運転車として扱っていることが、最新の調査で判明した。
ＳＢＩホールディングスは１１日、新生銀行株を追加取得すると発表した。２５０万株を追加取得し、取得後の議決権比率は５０．０５％となる。株式取得期間は２０２２年１０月１２日―２３年３月３１日。
世界年金制度ランク、アイスランドが再び首位 日本は35位＝調査
コンサルタント会社マーサーが１１日公表した年金制度ランキング（年次調査）によると、アイスランドが最も優れた制度を提供しており、オランダとデンマークがこれに続いた。日本は３５位とされた。
アイスランドは、民間・公的部門の年金給付水準、数十年先まで続く制度の持続可能性、ガバナンスの質で２年連続の総合トップとなった。
その他主要国を見ると、英国（１０位）、カナダ（１３位）、ドイツ（１７位）、米国（２０位）、フランス（２２位）、イタリア（３２位）、中国（３６位）、インド（４１位）。
調査は世界の人口６５％をカバーする４４の退職所得制度を比較。モナッシュ・ビジネス・スクールと共にマーサーＣＦＡ協会が実施した。
公務員にむしり取られている日本の年金制度は先進国では最下位だそうです。
むしり取らない、社会主義の中国より少しいいていど。あまり変わらないくらい？
（Sars-CoV2）
中国共産党機関紙の人民日報は党大会を控えて国内の新型コロナウイルス感染者が８月以来最多となる中、厳格な規制に「耐えること」を求めた。
１０日の論説記事で「（オミクロン株の）感染力と病原性は弱まっておらず、高齢者や基礎疾患を持つ人々にとっては依然として大きな脅威となっている」と指摘。「このため、われわれは流行の拡大に対して警戒を怠らず、わが国の感染予防・抑制政策に対する自信と忍耐を高め、いかなる精神のまひ、戦争疲れ、運任せの考え、自己満足も克服しなければならない」と訴えた。
中国では新型コロナウイルスの感染拡大を受けて上海などの大都市が検査を再び強化している。
感染者は今週に入り８月以来の水準に増加。今月初旬の国慶節の連休で国内旅行が増えた。
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