【今日は終戦の日。多くの古い日本人は過去の戦争の意味と敗北から目を背け、その無責任さに辟易す。先の戦争で、愚かな指導者連の人々に対し、「みたま」、とか言うのはバカです。憤慨します。今、軍拡（推進の自民党政府）反対の声を高らかに上げるべきでは？2度も3度も同じ事繰り返す、日本人は猿以下では？有給消化の奨励日とかいう日、謹んで有給消化させていただき、休み、日本の４－６月期GDP、年率＋６％予想を大幅超、日経平均反発、為替145円台、長期金利０．６２０％。 颱風嵐、（２０２３＃７）和歌山上陸縦断、兵庫縦断。関西は大いに影響をうけぬ。因幡国鳥取で大雨特別警報が発せらる。】
今日は会社は休業ではないのですが、有給消化の奨励日とかいう、イミフなアレ。
謹んで有給消化させていただき、休みです。
今日は5連休の最終日。
今日8/15は終戦の日、
８/15ポンコツヒロヒトが降伏を宣言したにもかかわらず、より人非人の軍部や政治家（軍部）の一部は反発し、受け入れないばかりか、本土決戦をいきまくなど荒唐無稽この上ない行動をしていました。
こんなおつむの弱い、人非人の人々を、みたま、とか言うのはバカのすることです。
だから靖国なんて取り潰せばいいのだ。無責任男でも戦後神として祀られた、と調子に乗っている人間の何と多いことか。
大戦でなくなった、より大勢の末端の兵士はほとんど無駄死に、であり、後世の日本の成長や再建に尽くすべきであったのに、変な暗示で命を軽く見て死んでしまい、何の将来の日本の成長になんにも貢献もせず、隣国の怨みを買い国益を損じた。これこそ、国賊と言わず、何というか。
彼ら上位の軍幹部や政治家は日本を誤った方向に導き多くの人命を失わせた人殺し集団です。これらの愚か者の人々に対し、、「みたま」、とか言うのは大バカのすることです。
毎年のことながら、辟易します。過去の戦争に正面から向き合って、何であったのかを考えないから、
いつまでたってもくだらないことを続けている。戦争はしてはいけないとは老若男女問わずいうものの、、
では、今の政府は戦争を肯定し、軍拡しているのは？何で？誰のせい？自民教に投票しているあなたの周りの人のせいでは？
過去の大戦でも似たような時代をたどったんでしょう。
でも、もう78回も振り返って。いい加減気付いて、今は声を上げるべきでは？2度も3度も同じ事繰り返す。日本人は猿以下。 今の右翼など右巻きや自民党軍拡派は今すぐ、自死し、解体しポツダム宣言と現在の日本にに謝罪降伏せよ。未来の日本人の子供たちに禍根、過去の責任を残す勿れ。
今朝も蒸し暑い朝、外は曇り。
いつものルーチンの測定
朝体重：６４．４ｋｇ
昨晩比：ー４００ｇ減
昨朝比：ー６００ｇ減
朝体温：３６．９℃
１２５－７８
朝食
先週水曜に作った、シイタケと南関揚げの味噌汁が今朝の分で無くなりました。
今日はプラごみの収集日ですが、あまりないのでパス。
今朝5時くらいに、颱風嵐、ラン２０２３＃７が和歌山の潮岬付近に上陸したげな。
今日は甲子園が全試合延期になり、試合がありません。
午前のNHKは、ぶっ通しで颱風情報を流していました。。無駄過ぎる。。。。
11時過ぎに、お店が開くのまって、和水のスリメキのお店に電話して、13時からの予約を入れました。
12時少し過ぎに家を出ました。
気温：３２℃
13時ギリギリで到着し、注文。。
食べ終えて会計済ませたのが14時。
江田船山古墳の隣の道の駅の中速（３０ｋｗ）充電スタンドで、30分充電。その間徘徊。７．５ｋｗ充電。
江田船山古墳、ワカタケル大王の名が銀象嵌された、剣が副葬品になっており、ムリテ（无利弖）、という役人の墓であることも、この象嵌の文から比定されています。
貴重な副葬品は地元になく、何故か江戸に拉致されたままで、あります。
EV航続可能距離：３５ｋｍ →８２ｋｍ（＋４７ｋｍ）まで復活。
計算で電費は６．２ｋｍ／ｋｗｈ と車のパネル表示と同じ。
そこから帰宅 和水から熊本市北部まで単調に登りなので、電費は悪化しやすい。EV航続可能距離：８２→５７ｋｍ
16時半に帰宅。15時過ぎに晴れてきました。。
気温：３０℃
走行した距離と余った分が充電量と全く同じ。。とは。差引トントン？
午後の半ばすぎたあたりから晴れ間が拡がってきています。
今日の最高気温はさほど上がらず、最高気温は３１℃＠熊本市でした。立秋期間中、徐々に気温は下がってきているのかな？
夕方、味噌汁の仕込みで干シイタケを水に浸漬。
夜飯はフルグラ＆豆乳とバナナと梨 梨は昨日カットした残り。
夜の体重：６６．０ｋｇ
今朝比：＋１．６ｋｇ！！カレー効果、すげえ。
昨晩比：＋１．２ｋｇ
１２１－８３
夜のニュースで、颱風嵐、（ラン、２０２３＃７）の影響で、遠く静岡で竜巻発生せり、因幡国鳥取では大雨特別警報が発せらる。普段、颱風とは縁遠い地域の人々の油断が透け見えたり。
今日の歩数：６８００歩余
今週の累計：１．５万歩余
明日も今日と同じように晴れたり曇ったりの日の模様。
明日から、仕事再開。在ワークではあるが。
【いろいろニュース、イエレン氏、クリーンエネルギー供給網の過度な集中を警告へ、ウクライナ軍、南東部で「一定の成功」 前線全体で激戦＝当局者、米ジョージア州、トランプ氏起訴か 20年大統領選干渉疑惑＝裁判所文書、ハワイ電力会社株急落、マウイ森林火災と関連の可能性巡り、ゼレンスキー氏、東部ドネツク州の前線地域を訪問 兵士らと会合、ＮＹ外為市場＝円が昨年11月以来の安値、介入警戒高まる、米国株式市場＝上昇、エヌビディア主導で大型株に買い、日経平均は反発、半導体株高が押し上げ 中国景気懸念くすぶる、午後3時のドルは145円半ばで膠着、当局者発言を注視、米経済、中国の景気減速が波及も 全般的には好調＝財務長官、ＵＢＳ、米当局に14億ドル超の和解金支払いへ ＭＢＳ不適切販売で、バイデン政権の経済政策、雇用と投資促進＝米財務長官、米バークシャー、第2四半期に住宅建築3社へ新規投資、4─6月期ＧＤＰは前期比＋1.5％、年率＋6.0％＝内閣府、北朝鮮の人権問題巡る安保理会合、中国が反対表明、テスラ、インドネシアでＥＶ電池材料生産に投資へ＝政府高官、ＦＴＸ創業者、顧客資金1億ドルを政治献金に流用 米が追起訴、マウイ島山火事、行方不明者なお多数 捜索活動続く、個人消費に物価上昇の影響、必要あれば対応＝ＧＤＰで後藤経財相、インドネシア、乾季長引く恐れ エルニーニョ現象で、中国不動産投資、7月は17カ月連続減少 販売も25カ月連続マイナス、政府、日本郵政株の一部売却 1056億円、ウクライナ西部リビウにミサイル攻撃、「侵攻後最大規模」と現地報道、上海外為市場＝元9カ月ぶり安値、7月経済指標さえず、為替は安定推移が重要、行き過ぎた動きには適切に対応＝鈴木財務相、中国、若年層の失業率公表を一時停止 ＳＮＳでは批判相次ぐ、〔マーケットアイ〕金利：国債先物は続落、長期金利0.620％ 5年債入札弱め、為替相場、行き過ぎた動きには適切な対応取る─神田財務官＝報道、英賃金、4─6月はボーナス除き前年比＋7.8％ 過去最高の伸び、シンガポール、単一通貨型ステーブルコインの規制発表、中国7月経済指標、予想下回る 景気一段と減速、、、、、、、、、、、情報ＢＯＸ：急拡大するオミクロン株「ＥＧ．５」、感染力やワクチンの行方、、】
イエレン米財務長官は１４日にラスベガスで開催されるイベントで、経済安全保障を守るために米国は弾力的で多様なクリーンエネルギーの供給網構築に取り組んでいると表明する。講演の準備原稿が明らかになった。
一部の国への過度の集中がもたらすリスクを避けることも表明する。
米経済の底堅さを称賛する一方で、米製造業を再生しボトルネックを減らし、混乱を緩和し経済安全保障を守る上で、１年前に成立したインフレ抑制法のような主要法案の重要性を強調する。
ロイターが入手した講演原稿の抜粋によると、化石燃料からの脱却を進める中で、クリーンエネルギーの供給網の過度な集中への懸念を表明する。
「バッテリーやソーラーパネル、重要鉱物などの重要なクリーンエネルギー製品の材料の生産は一部の国に集中している」と述べる。
米国はより強靭で多様な供給網を構築するために国内に投資し、また他国がエネルギー転換を加速させるのを支援していると説明する。
ウクライナ軍、南東部で「一定の成功」 前線全体で激戦＝当局者
米ジョージア州、トランプ氏起訴か 20年大統領選干渉疑惑＝裁判所文書
ゼレンスキー氏、東部ドネツク州の前線地域を訪問 兵士らと会合
ニューヨーク外為市場では、中国経済への懸念から安全資産に資金が流入し、主要通貨に対するドル指数が約１カ月ぶりの高値を付けた。こうした中、円は対ドルで昨年１１月以来の安値を更新し、市場では政府・日銀による介入警戒感が高まっている。
米国株式市場は上昇。米半導体大手エヌビディアがモルガン・スタンレーの強気な見方を手掛かりに上昇し、ナスダック総合とＳ＆Ｐ総合５００種押し上げに寄与した。
ダウ工業株３０種 35307.63 +26.23
ナスダック総合 13788.33 +143.48
Ｓ＆Ｐ総合５００種 4489.72 +25.67
フィラデルフィア半導体 3615.45 +100.90
ＶＩＸ指数 14.82 -0.02
エヌビディアはスマホの不調とは無縁ですが、PCの不調は関係しますが、最近エヌビディアは自動車、サーバー関連でもあるので、これらの景気が好調であれば見通しが明るいのは納得。
エヌビディアが好調見通し、とはいえ、テック系全体を推し量るのはかなり危険、早計。
東京株式市場で日経平均は、前営業日比１７８円９８銭高の３万２２３８円８９銭と、反発して取引を終えた。米ハイテク株高を好感し、指数への寄与度の大きい半導体関連株が買われて指数を押し上げた。買い一巡後は、中国経済への懸念がくすぶる中、戻り待ちの売りが上値を抑えて伸び悩んだ。
午後３時のドルは、前日のニューヨーク市場終盤（１４５．５５／１４５．５６円）からほぼ横ばいの１４５円半ばで推移している。ドルが１４５円台に乗せていることから為替介入への警戒感も意識され、東京時間の値幅は３０銭程度にとどまった。マーケット参加者の関心は当局者の発言に集まっている。
イエレン米財務長官は１４日、中国の景気減速やロシアのウクライナ戦争、気候変動に関連する災害が世界的な経済動向にリスクをもたらす可能性があるとしながら、米経済については概して楽観的な見方を示した。
イエレン氏は中国の不動産開発大手、碧桂園がオンショア私募債の償還延期を求めたことを受けて影響波及懸念が広がっていることには直接言及しなかった。
中国の景気減速は米国にも波及する可能性があるものの、アジアの近隣諸国への影響が最も大きいだろうとした。
ＵＢＳ、米当局に14億ドル超の和解金支払いへ ＭＢＳ不適切販売で
スイス金融大手ＵＢＳは、投資家を欺いて住宅ローン担保証券（ＭＢＳ）を販売したとされる問題で、１４億３５００万ドルを支払って米当局と和解することに同意した。
２００８年の金融危機前に行われたＭＢＳの不適切な組成や格付け、販売などを巡り、金融業界全体を対象とした捜査を続けてきた米司法省は１４日、これまでに１９の銀行などから総額３６０億ドルの民事制裁金を徴収したとしている。
これらのＭＢＳの多くは、サブプライムローンや他の高リスクの住宅ローンを裏付け資産としながらトリプルＡ格付けが付与されていた。結局ローンの債務者が返済不能に陥り、引き受け段階での問題が明らかになるとともに、投資家は莫大な損失を被った。
個別の和解金としては２０１４年のバンク・オブ・アメリカが応じた１６６億５０００万ドルが最大規模となっている。
内閣府が１５日発表した４─６月期国民所得統計１次速報によると、実質国内総生産（ＧＤＰ）は前期比プラス１．５％、年率換算でプラス６．０％となった。
民間最終消費支出は前期比マイナス０．５％、民間設備投資は０．０％だった。
ロイターがまとめた民間調査機関の事前予測では、予測中央値は前期比プラス０．８％、年率プラス３．１％だった。
個人消費に物価上昇の影響、必要あれば対応＝ＧＤＰで後藤経財相
温暖化とは地球の季節を2極化させる、と何かで読んだ気がします。。
中国不動産投資、7月は17カ月連続減少 販売も25カ月連続マイナス
財務省は１５日、保有する日本郵政株式の一部を売却したと発表した。売却は予定していた１億０２２７万３６００株で、売却総額は１０５６億９９７６万５６００円。
日本郵政は５月に３０００億円を上限とする自社株取得を決議しており、１４日に取得期間を８月１５日から２０２４年３月３１日までとすると発表。財務省もこれに併せて、保有する１０５６億円分の日本郵政株を売却すると発表していた。
日本郵政によると、１５日の立会外買付取引（ＴｏＳＴＮｅＴ─３）での株式取得価格の総額は１０６５億２６５６万５６００円。
周り回って、軍拡費用ですか！
ウクライナ西部リビウにミサイル攻撃、「侵攻後最大規模」と現地報道
上海外国為替市場の人民元相場は対ドルで９カ月ぶりの安値に下落。７月の鉱工業生産や小売売上高が予想を下回り、景気減速を巡る懸念が強まった。
また、中国人民銀行（中央銀行）は１５日、１年物の中期貸出制度（ＭＬＦ）金利を市場の予想に反して引き下げた。期間７日のリバースレポの金利も引き下げた。
これを受け、オフショア人民元は一時、節目の１ドル＝７．３元を割り込んだ。
中国国家統計局が１５日に発表した７月の鉱工業生産は前年比３．７％増加し、伸び率は前月の４．４％を下回った。小売売上高も前年比２．５％増と前月の３．１％増から鈍化した。
為替は安定推移が重要、行き過ぎた動きには適切に対応＝鈴木財務相
中国国家統計局は１５日、若年層の失業率について、測定方法を改善する必要があるためデータの公表を一時停止したと明らかにした。
国内の雇用見通しに対する不満が高まる中、ソーシャルメディア上ではこの決定に批判が相次いだ。これに先立ち発表された鉱工業生産と小売り売上高の統計は予想よりも弱い数字となり、景気減速を示す内容となった。
統計局の報道官は「大学卒業予定の学生の大半はすでに就職先を決めており、就職状況はおおむね安定している」と説明し、新卒者の就職率は「前年同期より若干高い」と述べた。
〔マーケットアイ〕金利：国債先物は続落、長期金利0.620％ 5年債入札弱め
国債先物は続落、長期金利0.620％ 5年債入札弱め
国債先物中心限月９月限は前営業日比２銭安の１４６円６０銭と続落して取引を終えた。５年債入札が弱めの結果と受け止められ、売りが優勢となった。新発１０年国債利回り（長期金利）は同０．５ベーシスポイント（ｂｐ）上昇の０．６２０％。
為替相場、行き過ぎた動きには適切な対応取る─神田財務官＝報道
うるさい、だまっとけ。円安が気にいらないなら、金利政策をフリーにして、日本の景気をアメリカよりよくすればいいだけだ。
余計な歪んだ制約は、市場をゆがめるだけ。
出来もしないくせに、手軽にできる為替介入にはご執心って、ただの能無しか馬鹿か、こいつ。
英賃金、4─6月はボーナス除き前年比＋7.8％ 過去最高の伸び
中国国家統計局が１５日に発表した７月の一連の経済指標は、さらなる景気減速を示す内容となった。
経済への圧力が強まっており、指標発表直前には中国人民銀行（中央銀行）が景気を支えるため中期貸出制度（ＭＬＦ）金利を予想外に引き下げた。だが成長を押し上げるには一段の支援措置が必要との声がアナリストから聞かれた。
７月の鉱工業生産は前年比３．７％増加し、伸び率は前月の４．４％を下回り、ロイターがまとめたアナリスト予想の４．４％にも届かなかった。
７月の小売売上高は前年比２．５％増で、前月の３．１％増から鈍化した。アナリスト予想は４．５％増だった。
１─７月の固定資産投資は前年同期比３．４％増だった。予想は３．８％増。１─６月は３．８％増だった。
このニュースのせいで、RMBは、20円／RMBまで元安が進みました。
（医療関連）
情報ＢＯＸ：急拡大するオミクロン株「ＥＧ．５」、感染力やワクチンの行方
米国や欧州、アジアで新型コロナウイルスの感染者や入院患者が増加してきている。公衆衛生当局が指摘するのは、２０２１年１１月に初めて登場したオミクロン株の新たな派生型「ＥＧ．５」（通称エリス）の存在だ。
世界保健機関（ＷＨＯ）はＥＧ．５を「注目すべき変異株（ＶＯＩ）」に指定した。感染力や重症化率が他の変異株より高い可能性があるため、警戒が必要なことを意味している。
ただ、ＷＨＯは現段階では公衆衛生上の脅威がより大きいとはみなしておらず、ＥＧ．５と重症化率上昇の間に、直接の因果関係を証明する要素はないとしている。
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