【今日は、１０年前、東日本大震災があった日。いつものように朝を迎え、いつもの様に夜を迎えられる、幸せ。】
今日は、１０年前、東日本大震災があった日です。
慰霊祭とか行われています。
日本国内ばかりではなく、世界の多くの人も被災の方々、震災の地へ心よりそっています。
これほど多くの世界中の人々から、心を寄り添ってもらえるのは戦後、日本人がそれまでの反省を込めて、努めて、世界の多くの人々に平和を呼びかけて生きてきたことが大きく影響しているんだろうな、と思います。 ありがたいことです。
１０年経っても、福島の原発事故はすっきり解決せず、この先の１０年もくすぶり続けそうな雰囲気です。
おそらく東京電力はこの失敗から何も教訓を得ようとしない姿勢を続けています。
もしくは見ないふりを続けています。
当事者責任、という言葉すら、この会社には、通じないようです。
責任感、誠実、という、日本人ならずとも誰もが持っていておかしくない普通の人間らしい能力ですら、この会社組織に入ったら失ってしまうようです。
「問題があまりに大きすぎて、理解が追い付かない」のでしょうか？
それも、原発の事故に関する、一つの教訓、であるはずなのです。
東電の社員は上から下まで、簡単な足し算引き算もできていない。ように見えます。
さらに、その姿を１０年も続けているのも一種の驚きがあります。
一企業の責任を国全体に負わせ、何も知らないふりができる。というのhあある種、特異能力、と呼んでもいいでしょう。
特異能力ならば強制的に、責任を負わせるべきなのではないでしょうか。
昨日、NHKのクローズアップ現代＋でも、処理水など、復興費用とかを東電株の売却益で充てるという意図があったらしいです。震災直後、５００円で国が買った東電株は現在３００円これが５倍以上にならないと、費用に間に合わないとのことです。
前述のように、東電の特異能力がゆえに、この先１００年経っても、株価は上がらない（評価されない）でしょう。
いったん事故があったら、ここまでひどくなる原発を経団連とかは新設するように、国に働きかけています。
ならば、東電の抱えている原発にかかわる費用は、経団連、な原発推進派が負担するべきでは？
すると、おそらく東電株も、まさかの上昇をするでしょう。
なぜ経団連がそこまで原発を推進するのか、まったく理解できかねます。
どんな風景が彼らに見えているのでしょうか。
これまでの現実が見えていないのでしょうか、処理費用を自分で負担してなく、国民に漬けを払わせてるから、実感しないのでしょうか。
日本の企業や、法人に、復興特別法人税とか加えるべきなのでは？
一般ピーポーには、何とも割に合わない話です。。。
さて、前置きが長くなりましたが、今朝も、寒かったです。
朝食（バナナ）を食べ、
ルーチンの測定をして、
朝の体重：６２．９ｋｇ
昨晩比
昨朝比：
すぐに7時半から仕事を開始。
～10時まで。
10時に、車で家を出て、病院に向かいました。今日は心臓リハビリです。
ＥＶ航続可能距離：１６ｋｍ
気温12℃
ＯＤＯ：ー
病院について、いつものように、車の充電をセット。
病院に到着時のアウトランダーPHEVのメーター充電前
ＥＶ航続可能距離：１４ｋｍ（ー２ｋｍ）下り坂のわりに効率が悪かったです。気温15℃
ＯＤＯ：＋３ｋｍ
八景水谷公園の桜
八景水谷公園の桜
八景水谷公園の桜
八景水谷公園の桜、まだ蕾が多い木もおおくあります。
八景水谷（はけのみや）公園
山掛けそば ￥９３５
３Ｈでフル充電に近い。
ＥＶ航続可能距離：６０ｋｍ（ー１１ｋｍ）標高差＋７０ｍで登りなので効率はいつも悪いです。いつも通りです。
通りがかり（多分病院の関係者）に声をかけられて、どのくらい（多分電気で）走るのか？とか聞かれたり、ガソリンでも走るというと、驚かれました（苦笑）
セット後、用事を済ませるため、病院のすぐそばにある郵便局に行きました。
途中、先日火事があった場所を見かけました。消防の人が複数名いて、現場検証？みたいな感じでした。
郵便局で用事済ませて時間があるので、少し徘徊し、八景水谷公園に行きました、良い天気で気持ち良かったです。
桜はまだ満開ではありませんが、一部の木は結構咲いていました。
公園全体がピンクに染まるのは、あと、１～2週間くらいでしょうか。
来週満開だと、いつもより、一週間早い感じです。
公園を後にして、病院横の蕎麦屋さんで昼飯を食べました。
今日は山掛けそば￥９３５（税込み）にしました。
昼飯を食べて、病院内のコンビニローソンでコーヒーを飲み、休憩し、12時にリハビリに行きました。
14時まで。
14時過ぎに終了し、病院内のパン屋でパンを買って、充電を解除。
EV航続可能距離：１４ｋｍ→７１ｋｍ（＋５７ｋｍ）
気温22℃
ＯＤＯ：ー
そのまま帰宅し、14時過ぎに仕事開始、
気温21℃
ＯＤＯ：＋４ｋｍ
2月中旬に給油した一か月経ちますがガソリン、全然減っていません。
この一か月間に何度かハイブリッドモードで会社往復しています。
14時半から、WEＢ会議に参加。
～17時まで
18時に終業。
夕飯は病院で買った、ハムエッグマフィンともずくとスープ。
夜の体重：６３．０ｋｇ
今日の歩数：９８００歩あまり。
今週の累計：6万歩あまり
明日は朝、歯科医に行き、お昼から出勤です。
しかし、明日朝から大雨らしいです。。。
【いろいろニュース 国内感染者数はほぼ1300人、第4波。重症者数10人減少の354人、死者+45人、ビットコインなど暗号通貨の拡がりが嫌な気分。EVのコモディティ化への道筋は？】
米電気自動車（ＥＶ）メーカー、テスラのマスク最高経営責任者（ＣＥＯ）が今年２月、暗号資産（仮想通貨）ビットコイン保有を拡大したと表明すると早速、多くの評論家が、企業によるビットコイン投資ラッシュが起きると予言して見せた。
しかし、企業の財務担当幹部や会計専門家によれば、すぐさまビットコインに殺到することにはなりそうもない。こうした財務や会計の責任者は、価格が不安定で予測不能なビットコインが、バランスシートや自社の評判を傷つけるのを嫌うからだ。
東京五輪・パラリンピックの選手村を改築して販売する集合住宅「晴海フラッグ」は、大会の１年延期で予定通りの引き渡しができず、一部の購入者が民事調停を申し立てる事態に発展した。買い手側と売り手側の溝はなお埋まらず、訴訟になる可能性も出てきた。約４カ月後に開会式が迫る五輪と同様、先の見通せない状況が続いている。
２月の米インフレ統計の落ち着きは物価圧力が安定した環境を反映したものだが、力強い経済成長を背景に高い数値にシフトする可能性が高く、経済活動の活発化も将来的に連邦準備制度に低金利政策の調整を迫る可能性のある要因の１つだ。ブラックロックのグローバル債券担当最高投資責任者（ＣＩＯ）リック・リーダー氏がこう予想した。
米国のブリンケン国務長官とサリバン大統領補佐官（国家安全保障担当）が、中国の外交担当トップの楊潔篪共産党政治局員および王毅外相と来週アラスカで会談する。米国務省が10日に発表した。
１月のバイデン政権発足以降、両国間で最もハイレベルの対面での協議となる。バイデン大統領と中国の習近平国家主席は２月10日に電話会談した。
米アップルは10日、ミュンヘンに新たな半導体設計センターを構築する計画を明らかにした。同社はドイツで第５世代（５Ｇ）移動通信やその他の無線技術向けカスタムチップを開発するため10億ユーロ（約1290億円）規模の投資計画を進めており、その一環となる。
中国の工場で働くウェン・チャンチンさんは運転免許の取得前から電気自動車（ＥＶ）が欲しかったことを覚えている。中国東部の小さな町に暮らし、第１子誕生を心待ちにしていたウェンさんはガソリン代や維持費を節約できるなら自家用車を購入できると考えた。
ただ、ウェンさん（37）には中国での価格が約３万8000ドル（約410万円）からに設定されている米テスラの「モデル３」は手が届かず、地場ＥＶメーカーの合衆汽車が販売する６万6900元（約110万円）のクロスオーバーＥＶを購入した。
低価格で信頼できるＥＶは自家用車の普及を促す潜在力を秘め、車を購入する余裕がこれまでなかった人々の移動範囲も広がる。ブルームバーグＮＥＦ（ＢＮＥＦ）のアナリスト、シイ・ミ氏は「こうした廉価版ＥＶは中国で新たな顧客を開拓しつつあり、値下がりに伴い他の市場にも広がるだろう」と話す。
ＢＮＥＦによれば、ＥＶ価格はこのままいくと今後４－６年で化石燃料を動力とする自動車と肩を並べる見通しで、この時点で年間販売は飛躍的に伸び、現在の年200万台程度から2030年には2500万台に達する見込みだ。
中国で販売されている合衆汽車の「哪吒Ｎ０１」は、数ある低価格ＥＶの一角。他にもウォーレン・バフェット氏が出資するＢＹＤ（比亜迪）の小型ＥＶ「ｅ１」（価格8950ドル）や、上汽通用五菱汽車がわずか4230ドル（約46万円）という基本価格で昨年発売し、すぐにヒットした「宏光ミニ」もある。自動車調査会社ジャト・ダイナミクスによると、2020年上期の奨励金を除くＥＶの平均小売価格は米国の５万5233ドルに対し、中国は２万9895ドルだった。
EVはコモディティ化するのでしょうか、トヨタがEVに消極的なのは、その辺にあるような気がします。
乗り物家電のようなものになるかどうか、中国勢の動向に注意が必要です。
私は、特に日本では欧州や米国に比べ、自動車の文化貢献度が低く、普通に道具としか見られてないので、しかも、全体的に貧しいので、金銭余裕度がなく、コモディティ化が早く進行すると考えています。
仮想通貨を利用した最も人気のある裁定取引の一つが崩壊している。「ビットコイン」を投資対象としたファンドで最大の「グレースケール・ビットコイン・トラスト」（ＧＢＴＣ）のプレミアムが消えたためだ。
この裁定取引が機能するには、ＧＢＴＣの価格が原資産であるビットコインの価値を上回る水準で取引される必要がある。ビットコインを直接保有せずに投資できる対価を投資家が支払うことで、このような状態は成り立っていた。
そうしたプレミアムから利益を得ようとするヘッジファンドは、借りたビットコインをＧＢＴＣに預け、それと引き換えにビットコインの価値を上回る受益証券を受け取り、半年のロックアップ期間終了後に受益証券を売却することで利益を手にする。こうした裁定取引の人気もあり、ＧＢＴＣの資産は350億ドル（約３兆8000億円）を超えた。１年前は15億ドル程度だった。
暗号資産（仮想通貨）ビットコインはアジア時間11日早朝の取引で一時５万7000ドル台に乗せ、時価総額が再び１兆ドル（約108兆4000億円）を上回った。２月に５万8350ドルの最高値に達する過程で、時価総額が初めて１兆ドルを突破していた。
米国株市場の「恐怖指数」として知られるボラティリティー指数ＶＩＸのビットコイン版に、初のオプション取引があった。
指数を運営するＴ３の発表によると、ビットコインの30日間のインプライドボラティリティー（ＩＶ、予想変動率）に基づくＴ３ｉ・ＢｉｔＶｏｌ指数のコールスプレッドが取引された。クオンツ暗号資産運用会社のレッジャープライムがマーケットメーカーを務め、取引相手方は大手の暗号資産マクロ運用会社だったという。
いろいろ考える人が出てきますねえ。。
（SARS-CoV2）
ブラジル保健省は１０日、新型コロナウイルス感染による１日当たりの死者数が過去最多の２２８６人だったと公表した。累計では２７万０６５６人となり、米国に次いで世界で２番目に多い。
英国で昨年９月に見つかった新型コロナウイルス変異株について、それまでに感染の主流だった他の新型コロナ株と比べて致死率が３０─１００％高いことが１０日、英医学誌ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル（ＢＭＪ）に掲載された論文で明らかになった。
英変異株「Ｂ１１７」は遺伝情報の２３カ所に変異があり、すでに１００カ国以上で感染が確認されている。感染率は従来株より４０─７０％高いとされているが、今回の研究結果で致死率も「格段に高い」ことが確認された。
論文によると、英変異株の感染者５万４９０６人のうち、２２７人が死亡。これに対し、それまでに主流だった他の新型コロナ株に感染した同数の患者のうち、死亡したのは１４１人だった。
ショック大きいなあ。。
世界ではこれまでに、推定1億6000万回分の新型コロナウイルス感染症COVID-19のワクチン接種が行われている。しかしそのほとんどはアメリカと欧州諸国だ。
アジア地域をみると、1月から約1400万回分の接種を行っているインドなどでは、ワクチン接種計画が着々と進んでいる。
一方でその他の国では、ワクチン接種がまだ始まっていなかったり、非常に初期の段階にあったりする。接種が遅れている理由は、念には念を入れて接種を進めようとしていることや、ワクチンに非常に懐疑的であることなどさまざまだ。
フィリピンでは多くの人が、2016年に導入されたデング熱のワクチン「デングヴァシア」をめぐる恐怖を今でも覚えている。
このワクチンでは、接種した子ども数人が死亡している。そのため、副作用の恐れがあるとして導入から2年後に突如、接種が中止になった。
そして同国の保健相が訴追されたことで大論争が巻き起こった。公衆衛生当局者によると、この一件がワクチン懐疑論の急増につながり、新型ウイルスのパンデミックから抜け出す方法としてワクチン接種を行おうとする国の計画を妨げかねない事態になっているという。
直近の調査では、フィリピン人のわずか19％、つまり成人の5人に1人しか接種を希望していないことが示されている。それはさておき、そもそもワクチンの大部分はまだフィリピンに届いていない。
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