【朝のニュース枠のお天気キャスターのあかりちゃん卒業。日中の気温25℃を超え。夏日の熊本市】
朝、やや寒かったですが、ごみ（PET）を出しに外に半そでシャツ１枚で出ると、ひんやりとしました。
早朝の空
いつものルーチンの測定をして
朝体重６３．１ｋｇ
昨晩比：ー３００ｇ減
昨朝比：ー２００ｇ減
寒さで血圧も、下が高めの９７。（下は、最近８０以上が警戒です）になっていました。。
上は１１８でした。（上は最近は１３０以上が警戒ライン）
血圧は警戒ラインが年々、かわります、。数年前は１２０～８０が安全領域でしたが。
今は１４０～９０です。
TVを観つつ、朝食（バナナ）を食べ、洗濯をして、朝のニュース枠でお天気を知らせていたアカリちゃんが今日で卒業らしいです。。。残念。シブ五時に移るそうな。
７時半から仕事開始。
９時に徘徊６０分。
１０時から仕事再開。
～１１時まで
１１時に昼飯のため、車で中華料理屋さんに行き、
今日の日替わりは海鮮炒め定食￥１１００、唐揚げ定食￥７００
今日は海鮮炒めにしました。￥１１００
食後、帰宅し、
帰宅時の空
１２時から仕事再開
夕方１７時過ぎに洗濯ものを回収。
～１８時まで仕事で終業。今日の日中、外は結構熱くなったらしく、熊本市で25℃を超え夏日、人吉で26℃だったそうです。
夕飯はパンとスープ
夜の体重：６３．４ｋｇ
今朝比：＋３００g増
昨晩比：変わらず
今日の歩数：9600歩あまり。
今週の累計：8.9万歩あまり。
明日も天気は晴れで昼過ぎ午後から不安定になって曇り、夜には雨になるそうです。
明後日日曜日は雨という予報。
【いろいろニュース、夜のニュースでようやく第4波に言及あり。遅いよ～国内感染者数はほぼ２０００人超え、重症者数2人減少の323人、死者+33人】
今日も日経平均は上がっていました、半導体、銀行、グロースもバリューも見境なくあがっていました。。。潮目が変わった？
午前の日経平均は続伸、435円高 米株高を好感し全業種値上がり
２６日午前の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比４３５円０７銭高の２万９１６４円９５銭となり、続伸した。一時５１０円８６銭高の２万９２４０円７４銭まで上げ幅を拡大した。２５日の米株高を好感したほか、来週月曜日に年度末の最終売買日を控え、配当権利取りの動きが活発化、幅広い業種で買いが先行した。そのほか、市場では２４日までに４日続落となった反動が継続しているとの声も聞かれた。
日本株は続伸、新型コロナワクチン期待や為替の円安－東証全業種上昇
26日の東京株式相場は続伸。新型コロナウイルスのワクチン接種が加速することによる景気回復への期待や為替の円安傾向を好感し、電機や自動車など輸出関連、銀行、医薬品株などを中心に東証33業種全てが上昇した。
ソロス・ファンド30％リターン－「安全」運用だったＣＩＯが戦略転換
資産家ジョージ・ソロス氏のファミリーオフィス「ソロス・ファンド・マネジメント（ＳＦＭ）」は、ドーン・フィッツパトリック最高投資責任者（ＣＩＯ）の下、安全で保守的であり、野心的ではないとの評価を受けるようになった。
フィッツパトリック氏はこうした評判を変えようと決意している。１年前の新型コロナウイルス流行に誘発されたショック時に、同氏は40億ドル（約4370億円）を市場に投じた。価格が崩壊し、レバレッジ解消を強いられる局面で戦略を転換し、住宅ローンなどの資産を割安価格で購入した。ＳＦＭは今年２月末までの１年間にほぼ30％のリターンを上げ、運用資産は現在270億ドルとなっている。
フィッツパトリック氏（51）はブルームバーグテレビジョンとのインタビューで、「変調とみられる局面では、事実と状況による裏付けがあれば、倍賭けするだけでなく、３倍賭けする用意がわれわれにはある」と発言。「われわれが生み出すリターンとリターンの質で、いかなる資産運用会社やヘッジファンドにも闘いを挑む」と述べた。
インスタントコーヒーにも影響波及か、スエズ運河のコンテナ船座礁
スエズ運河の危機は近くインスタントコーヒーにも影響する可能性がある。
海運の大動脈の一つである同運河を巨大コンテナ船がふさいでいるため、原油や液化天然ガス（ＬＮＧ）の出荷だけでなく、「ネスカフェ」で使用されている種類のコーヒー豆、ロブスタ種の輸送にも支障が出ている。
欧州はスエズ運河を通じて輸入しているため最も影響が大きいが、打撃は世界的に広がることが見込まれる。輸送の遅れによって、既に食品市場を混乱させているコンテナ不足がさらに悪化する恐れがあるためだ。
巨大コンテナ船「エバーギブン」は23日にスエズ運河で座礁し、同運河を経由して総額約100億ドル（約１兆900億円）の商品を輸送する船舶の通行が妨げられている。重量20万トンの同船の撤去には数日から数週間かかる可能性があり、運河周辺の渋滞は既に通常の２倍となっている。
世界最大のビットコイン投信、苦境鮮明－「ディスカウント」記録更新
仮想通貨ビットコインの昨年12月以来最悪の急落は、ビットコイン連動型で最大のファンドに特に大きな打撃を与えている。
運用資産294億ドル（約３兆2000億円）の投資信託「グレースケール・ビットコイン・トラスト」（ＧＢＴＣ）は今週これまでに約20％下落し、ビットコインの２倍近い値下がり。その結果、24日には保有するビットコインの価値を14％下回り、過去最大の「ディスカウント」状態になったことがブルームバーグの集計データに示された。
グレースケール・インベストメントの親会社デジタル・カレンシー・グループがＧＢＴＣの受益証券を最大２億5000万ドル相当購入する計画にもかかわらず、ディスカウント幅は拡大している。
中国が狙う「国際的配管」－ブロックチェーン束ね日米豪仏も影響下に
中国の広域経済圏構想「一帯一路」は新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）で打撃を被った。中国外務省によれば、関連インフラ事業の２割で「深刻な影響」があった。ジブチやラオス、モルディブ、パキスタン、ザンビアなどが中国に関連融資の再交渉か返済免除を求め、キルギスとスリランカはすでに譲歩を引き出した。
だが一帯一路がなくなるわけではない。米外交問題評議会（ＣＦＲ）のタスクフォースがまとめた報告書によれば、中国はインフラ建設を若干減らし、デジタル技術により重点を置きながら、一段と厳しい貸し付け判断をするようになっている。
23日に公表された190ページに及ぶこの報告書は、一帯一路を巡る米国の対応は「小さ過ぎ、遅過ぎる」としているだけでなく、「十把ひとからげに非難することでパートナーを遠ざけるリスクがある」とも指摘している。
中国のスマートフォンメーカー、小米科技（シャオミ）が同国の自動車メーカー、長城汽車の国内工場で電気自動車（ＥＶ）を生産する計画であることが、事情に詳しい関係者の話で明らかになった。
台湾と米国、海洋での連携強化へ作業部会設置 中国海警法に対応
台湾と米国は、中国が海上警備を担う海警局に外国船舶への武器使用を認める海警法を制定したのを受け、政策調整を目的とする沿岸警備作業部会を設置することで合意した。バイデン米政権下で初めての中台間の合意となる。
（SARS-CoV2）
アストラゼネカ製の新型コロナウイルスワクチンに深刻な副反応の懸念が広がる中、欧州各国では接種中断の動きが相次いだ。とりわけイタリアでは、接種後の死亡をめぐって犯罪容疑が持ち上がり、混迷の度が深まっている。
情報ＢＯＸ：新型コロナウイルス、世界の感染者1億2512万人超 死者約287.5万人
ＥＵ、夏までに成人の70％にコロナワクチン接種へ＝欧州委員長
欧州委員会のフォンデアライエン委員長は２５日、ＥＵでは新型コロナウイルス感染第３波が始まっているが、ワクチン接種は着実に進展しており、第２・四半期には成人の７０％に対する接種が完了する見通しと述べた。
委員長は、ＥＵ首脳会議後の記者会見で、死亡率の上昇ペースが感染拡大ペースを下回っており、８０歳以上の高齢者の大半への接種完了の効果が表れてきたことを示す初期の根拠とした。
ただ、「全体の状況は極めて懸念される状態で、迅速なワクチン接種の重要性が浮き彫りになっている」と指摘した。
【新型コロナ】世界のワクチン接種５億回超－メキシコ死者20万人突破
世界銀行は東アジア・太平洋の新興国・地域の成長見通しで、新型コロナウイルス禍からの回復スピードが３つのグループに分かれていると指摘。格差が生じた背景にはワクチンの入手しやすさの違いがあると分析した。中国の今年の成長率は8.1％、ベトナムが6.6％と予測した。
メキシコのコロナ死者数が米国とブラジルに続き、累計で20万人を突破した。感染拡大が加速しているブラジルでは新規感染者が初めて10万人を超えた。
バイデン米大統領は４月末までに新型コロナウイルスワクチン接種を２億回実施するという目標を設定した。就任後100日間で１億回という目標を予定より早く達成したことから２倍に引き上げた。
【新型コロナ】パンデミック宣言から１年迫る－タイは接種証明書
世界保健機関（ＷＨＯ）が新型コロナウイルス感染症（ＣＯＶＩＤ１９）のパンデミック（世界的大流行）を宣言してから間もなく１年となるが、各国の保健当局は感染拡大の抑制で依然として困難に直面している。
米国では昨年10月半ば以降で初めて新型コロナの１日当たりの新規感染者が１週間にわたって７万人を下回ったが、米国立アレルギー感染症研究所（ＮＩＡＩＤ）のアンソニー・ファウチ所長はなお「非常に高い」数字だと指摘した。ブラジルでは感染者数と死者数がかつてない水準に達している。イタリアは変異ウイルスの感染急拡大を受け、抑制措置の強化を検討している。
タイ保健省はワクチン接種を完了した住民に海外渡航を認める文書を発行すると、アヌティン副首相兼保健相が８日明らかにした。
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