【一日の寒暖差が砂漠並みの20℃を超える、熊本県内。これが温暖化砂漠化の第一歩、なのかも。】
今朝も昨日、一昨日と、同じくらいの寒くない朝と感じたんですが、外気温は、この数日で最も冷えた朝になっていました。
冬至に比べ、日の出は1時間半、日没は1時間半、それぞれ早くなったり、遅くなって、都合3時間、昼期間が長い、と言われています。昼が最も長い、夏至になると5時間もながいのですねえ。
昼は長くてもこの時期寒暖差が大きいです。
今朝、熊本内陸部では氷点下になった場所もあったそうです。そういう場所は、日中気温が上がり、一日の気温差が砂漠なみの20℃以上になる場所も出てきています。熊本市は寒暖差が１５℃でした。
一日の気温差が大きくなると、果樹にとっては、利用者の人間には、いい刺激になり糖度を増す、と言う効果がありますが
空気中の湿度が程よく安定するには過ごしにくく、空気は乾燥しがちになります。
ゆえに、地球上の砂漠地域は気温差が20度を超え40℃ある、とい場所もあります。
今日の熊本県の内陸部はまさに、1日の気温差が20℃超えてました。
内陸部、は私の勤務先の会社があるエリアがまさにその場所。いずれ砂漠になるんかな。
熊本県ではその場所は農業生産も活発なエリアですが、いずれ農業もしづらくなって、人間も住みにくくなってきそうな気配があります。
そんな朝、いつものルーチンの測定しつつ朝飯の準備。
更に、洗濯も同時並行で、始めました。
朝体重６４．８ｋｇ
昨晩比：ー１００ｇ減
昨朝比：ー１００ｇ減
朝体温：３５．８℃
１３２－８５
朝食
トマキュウサラダが最後でした。
朝食を食べて6時前から仕事開始。昨日会社に持って行ったノートパソコンが立ち上がらず10分程格闘して、強制リセットしリカバリー、しました。何が原因かわかりません。SSDの立ち上がりが不安定のような？困惑の朝でした。幸先悪い。。。
PCは立ち上がり後は安定し、その後は問題ありませんでしたが。
7時に、会社の定年過ぎてまだ労働されている先輩から、Teamsが来てWEB打ち合わせ。
8時すぎに終了。
その後、とっくに洗濯が終わっていた、洗濯物を干しました。洗濯物が多く、洗濯物を吊り下げる、洗濯ハンガーを二つ使いました。以前昨年4月ごろ、引っ越し前から使っていた、ハンガーが10年経たず使用5~6年で吊り下げるプラスチックのチェーンが割れてしまい洗濯ばさみの金属ばねリング使い繋ぎとめて、だましだまし使ってたのですが、代わりの物を昨年秋にろ、アマゾンで二つ買っておいたのです。
12時に昼飯。
12時過ぎに昼飯を食べ終えて、外に出て徘徊しました。桜満開。
13時過ぎに帰宅
13時半に仕事再開。
14時からWEB会議
15時に終了。
15時に終業。
仕事終えてトマト2個、キュウリ2本でトマキュウサラダ、の作り置きしました。
16時過ぎに、洗濯物を取り込みました。洗濯物を干せて、ヨカッタ。
夕飯はフルグラ＆豆乳とバナナ
夜の体重：６４．８ｋｇ
今朝比：変わらず
昨晩比：ー１００ｇ減
今日の歩数：1.6万歩余
今週の累計：４．８万歩余 週間のノルマ（４．５万歩）達成
先週末の週間天気予報では今週末は土曜が雨、日曜も曇り、と週末ぐずつく、と言う予報でしたが
今夜になって今日以降、来週火曜くらいまで、雨の可能性が低下しています。ぱらつくことはあってもまとまった雨は無さそうです。
来週の水曜に雨になる予報に変わっています。
しばらくは洗濯物にまつわる、天気の心配しなくても良いみたい。
春先の天気は変わりやすいですな。
【いろいろニュース、米国株式市場＝下落、ハイテク株が安い ＦＲＢ副議長の議会証言も注目、日経平均は3日続伸、配当権利取りの買いや円安が支援、午後3時のドルは131円後半へ上昇、年度末取引で円安、
イスラエル首相、司法改革の撤回促す米大統領に反発、東部バフムトとアブデーフカ、ロシア軍前進せず＝ウクライナ軍、米連邦地裁、ペンス氏に議会襲撃巡り大陪審での証言命令＝関係者、独インフィニオン、通期業績見通し上げ 自動車・産業部門が好調、中国ＥＶ大手ＢＹＤ、第4四半期は利益が約11倍増、焦点：印ＩＴ産業の闇、「浪費」される高学歴・英語堪能の若者、バイデン氏、銀行危機への対応「まだ終わらず」 注意深く見守る、アップル、米で後払いサービス開始 市場シェア奪取の見方も、バイデン氏、共和党に歳出削減案を催促 債務上限問題で、米ＦＲＢの監察機関、シリコンバレー銀の監督巡り独立審査開始、ＪＰモルガンＣＥＯ、米富豪の性犯罪巡る裁判で宣誓証言へ、韓国、国内消費喚起策を発表 外国人観光客誘致、トランプ氏不倫口止め疑惑、次の審理は来週以降か、ロシア市民、連れ去りウクライナ孤児の養子縁組み避けよ＝ウクライナ副首相、中国、太陽光発電用地に開発基準 砂漠で奨励・農地は禁止、中国主席のウクライナ訪問を招請─ゼレンスキー大統領＝ＡＰ通信、物価が3─4％になると想定せず、なりそうなら対処可能＝日銀総裁、緩和で経済支え、賃上げできる環境の整備が重要＝氷見野日銀副総裁、中国、上海でも5年ぶり人口減少 コロナ封鎖など影響、ロシア、ＩＣＢＭ「ヤルス」の演習開始 核能力誇示が目的か、米中堅銀行など、混乱受け内部手続き強化へ 業界団体が年次会合、ＵＢＳ、エルモッティ氏がＣＥＯ復帰へ クレディ・スイス統合を指揮、マスク氏ら、ＡＩ開発の一時停止訴え 安全性の確立優先、東芝、大株主の３Ｄが保有株比率4.90％に下げ 従来7.20％＝報告書、、、、、、】
米国株式市場＝下落、ハイテク株が安い ＦＲＢ副議長の議会証言も注目
２８日の米国株式市場は下落。破綻した米シリコンバレー銀行（ＳＶＢ）を巡る米連邦準備理事会（ＦＲＢ）のバー副議長の議会証言が注目されたほか、最近好調だったハイテク関連銘柄に売りが出た。
ダウ工業株３０種 32394.25 -37.83
ナスダック総合 11716.08 -52.76
Ｓ＆Ｐ総合５００種 3971.27 -6.26
フィラデルフィア半導体 3057.27 -26.31
ＶＩＸ指数 19.97 -0.63
東京株式市場で日経平均は、前営業日比３６５円５３銭高の２万７８８３円７８銭と、３日続伸した。配当権利取りを意識した買いやドル高／円安が支えになったほか、ソフトバンクグループの大幅高が指数を押し上げた。プライム市場の値上がり銘柄数は９割超となり、ほぼ全面高の商状となった。
日経平均は小高くスタートし、一時マイナスに転じる場面もあったが短時間で切り返した。大引けにかけて徐々に上げ幅を拡大し、一時３７９円高の２万７８９７円７２銭に上昇した。
午後３時のドル／円は、前日ニューヨーク市場終盤の水準からドル高／円安の１３１円後半で推移している。実質的に年度内最終売買日となるきょうは国内勢の売買が活発で、円の下げ圧力が強まったという。
２日後決済の為替市場は、きょうが月末と四半期末、日本の年度末が重なる３月の最終売買日。朝方からドル／円の取引の売買は活況で、ドルは１３０円後半から１３１円後半まで１円近く上昇した。「一部でまとまった円売り注文が出たとの話も出回っていた」（市場筋）という。
バイデン米大統領は２８日、イスラエルで起きた大規模なデモの原因となった司法制度改革を撤回するようネタニヤフ首相に促す発言をしたが、ネタニヤフ氏は「外圧」で意思決定を行うことはないと受け入れなかった。
ネタニヤフ首相は２７日、司法制度改革に関する手続きを来月まで延期すると発表。米政権は当初、ネタニヤフ氏に妥協点を見いだすよう促していた。
しかし、バイデン氏は２８日、記者からの質問を受け「ネタニヤフ氏が司法改革を撤回することを望む」と踏み込んだ。
ウクライナ軍当局者は東部の要衝バフムトとアブデーフカの戦況について、ロシア軍が完全掌握に向け激しい攻撃を続けているが、ほとんど前進していないと述べた。一方、親ロシア派当局者は当地での前進を主張した。
ウクライナ軍参謀本部は２８日夜の声明で、この２つの町とドネツク地方の近隣地域がロシアによる攻撃の矢面に立たされ続けていると発表した。
ウクライナ軍のチェレバティ報道官は２８日夜に国営テレビに対し、バフムトだけで７０件の砲撃があったとし、「彼らは単に攻撃を続けてウクライナの部隊を疲弊させようとしている」と述べた。
米連邦地裁、ペンス氏に議会襲撃巡り大陪審での証言命令＝関係者
独インフィニオン、通期業績見通し上げ 自動車・産業部門が好調
ドイツの半導体大手インフィニオンは２８日、２０２３年度第２・四半期（１─３月）と通期の業績見通しを引き上げたと発表した。自動車部門と産業部門が好調という。
通期売上高は従来予想の１５５億ユーロ（１６８億ドル）を大幅に上回る見込み。利益率については、具体的な数値は示さなかったものの、相応の好影響があるとしている。
中国の電気自動車（ＥＶ）大手の比亜迪（ＢＹＤ）が２８日発表した第４・四半期決算は、純利益が７３億元（１０億６０００万ドル）となり、前年同期の６億０２００万元から約１１倍増加した。
２０２２年通年の純利益は４４６％増の１６６億元となった。
インド西部の都市アーメダバードで大学を卒業した後、４カ月以上にわたって就職活動に励んだサウラフさん（２５）は、コールセンターの求人広告に目を留めた。応募してみたが、それが後日の投獄につながるとは思いもよらなかった。
バイデン氏、銀行危機への対応「まだ終わらず」 注意深く見守る
バイデン米大統領は２８日、銀行危機に対処するため、当局を通じ可能な限り対応したものの、ホワイトハウスの対応は「まだ終わっていない」という認識を示した。
「われわれは必要なことを行った。事態は収束に向かっていると確信している。市場は反応しているようだ」と記者団に述べた。
銀行業界のストレスへの対応はやり尽くしたかとの質問に対しては「まだ終わっていない。われわれは極めて注意深く見守っている」と説明した。
米アップルは２８日、後払い決済サービス「Ａｐｐｌｅ Ｐａｙ Ｌａｔｅｒ（アップルペイ・レイター）」を米国で開始した。
アファーム・ホールディングスやスウェーデン企業クラーナなどが牛耳る市場に参入する形で、既に決済サービスのアップルペイが広く普及している点などから、一気にシェアを取り込む可能性もある。
バイデン米大統領は２８日、マッカーシー下院議長に対し、共和党が債務上限引き上げに賛成する見返りに求める歳出削減案を、議会がイースター休暇に入る３０日までに提示するよう求めた。休暇明けに「踏み込んだ協議」ができるとした。
マッカーシー氏はバイデン氏に書簡を送り、国内の歳出削減や未使用の新型コロナウイルス救済資金の回収などを要求していた。また、ＣＮＢＣに対し、バイデン氏が協議を開くことに同意するならば４兆ドルの歳出削減を打ち出す用意があると語っていた。ただ、共和党独自の予算案はまだまとまっていない。
米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の監察総監室（ＯＩＧ）は、シリコンバレー銀行（ＳＶＢ）の破綻に関する独立審査を開始した。ＯＩＧの広報担当者が２８日に明らかにした。
１４日に開始されたこの審査は、ＳＶＢに対するＦＲＢとサンフランシスコ連邦準備銀行の監督を評価する。６カ月以内に完了する見込みという。
ロシア市民、連れ去りウクライナ孤児の養子縁組み避けよ＝ウクライナ副首相
ウクライナのベレシチューク副首相は２８日、メッセージアプリを通じてロシア国民に対し、ウクライナから連れ去られた子どもたちを養子にしないよう訴えた。
国際刑事裁判所（ＩＣＣ）は今月、ウクライナからの子どもの連れ去りに関与した疑いがあるとして、戦争犯罪の容疑でロシアのプーチン大統領などに逮捕状を出している。
中国主席のウクライナ訪問を招請─ゼレンスキー大統領＝ＡＰ通信
物価が3─4％になると想定せず、なりそうなら対処可能＝日銀総裁
日銀の黒田東彦総裁は２９日午前の衆院財務金融委員会で、消費者物価指数が一時的な要因でなく３─４％になることは想定しておらず、そうなりそうな場合は利上げを含めさまざまな手段で対処可能だと述べた。
米山隆一委員（立憲）の質問に答えた。
はぁ(*´Д｀)？？ この人、どこまでも現実世界から目を背けたまま、総裁から身を引くつもりの様です。もはや老害。
緩和で経済支え、賃上げできる環境の整備が重要＝氷見野日銀副総裁
中国・上海市の統計局が２８日公表した統計によると、２０２２年に同市の人口が５年ぶりに減少した。新型コロナウイルス感染抑制に向け厳しいロックダウン（都市封鎖）が行われ、２５万人以上の出稼ぎ労働者が流出した。
ロシア国防省は２９日、大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）「ヤルス」と数千人の部隊による軍事演習を開始したと発表した。核能力を誇示する狙いがあるとみられる。
プーチン大統領は、ＩＣＢＭ「トーポリ」に代わるヤルスを同国の「無敵の兵器」の一部とし、地上配備の主力核兵器にすることを目標としている。
米中堅銀行など、混乱受け内部手続き強化へ 業界団体が年次会合
米金融業界の幹部は、リテール・中堅銀行が内部手続きをより綿密に監視し、規制当局とより頻繁に話し合いを持つことを計画していると述べた。
業界団体である消費者銀行協会（ＣＢＡ）のリンゼイ・ジョンソンＣＥＯはロイターに対し、「ここ数週間（の混乱）にもかかわらず、バンカーの間には楽観論があるが、何が起きたかについて目をつぶっているわけではない」と述べ、対応を話し合っていると明らかにした。
ＣＢＡには２０２１年時点で７３行が加盟しており、１５兆ドル以上の資産を保有している。
ＵＢＳ、エルモッティ氏がＣＥＯ復帰へ クレディ・スイス統合を指揮
スイスの金融大手ＵＢＳは２９日、前最高経営責任者（ＣＥＯ）のセルジオ・エルモッティ氏を次期ＣＥＯに指名した。
エルモッティ氏は２０１１─２０年にＵＢＳのＣＥＯだった。現在はスイス再保険の会長を務めるが、クレディ・スイス買収を受けてＵＢＳに復帰する。
４月５日付で、ラルフ・ハマーズ現ＣＥＯの後任に就く。
米実業家イーロン・マスク氏や人工知能（ＡＩ）専門家、業界幹部らは公開書簡で、ＡＩシステムの開発を６か月間停止するよう呼びかけた。まずは安全性に関する共通規範を確立する必要があると訴えた。
オープンＡＩが開発したＡＩ対話ソフト「チャットＧＰＴ」の最新版言語モデル「ＧＰＴ─４」に言及し、これを上回るシステムを対象にすべきとした。
東芝、大株主の３Ｄが保有株比率4.90％に下げ 従来7.20％＝報告書
東芝の大株主のファンド、３Ｄインベストメント・パートナーズが東芝株の保有比率を従来の７．２０％から４．９０％に引き下げたことが分かった。取引前、同ファンドは東芝の第２位株主となっていた。報告義務発生日は東芝が日本産業パートナーズ（ＪＩＰ）の２兆円規模の買収による再建案を受け入れることを決めた日の前日の３月２２日。
３Ｄが提出した変更報告書で明らかになった。
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