【今日から二週間は二十四節気の第3、啓蟄、大雨で暖かい啓蟄でした。今朝から強制エンジン始動（強制チャージモード）が発動。午後帰宅途中に給油。日経平均は反落、つか横ばい、TOPIXは上げ。為替150円台半ば、連日の金利下落、で長期金利０．７％でした。アメリカの大統領選挙に関わる裁判の理不尽な判決、世界は今日のこの判決を恨むようになるだろう。】
今日から二週間は二十四節気の第3、啓蟄、です。
今朝はぬるい朝でしたが外は雨でした。
昨朝に続いて、今朝もいつもの早朝出勤の朝です。。
いつものルーチンの測定
朝の体重：６６．５ｋｇ
昨晩比：ー３００ｇ減
昨朝比：ー６００ｇ減
朝の体温：３６．９℃
１３５－７９
朝飯は昨日と同じく、早朝出勤の朝の、食パンにピーナッツクリームとホットミルク。
今日はプラごみの収集日。かなりの大雨でしたが、先週パスしてたので、今週は傘さしてゴミ出ししました。
そのあと、５時半過ぎに家を出ました。昨日の危惧どおり、今朝から強制エンジン始動（強制チャージモード）が発動。
気温：１０℃
ＯＤＯ：ー
燃費：４８．９ｋｍ／Ｌ 電費：６．２ｋｍ／ｋｗｈ
６時くらいに会社到着。会社付近は雨は降っていませんでした。会社付近は９℃
６時から仕事開始。
週間のまとめを昨日がっつりしたのですが、朝その修正などをしていました。
9時からWEB会議に参加
11時頃に会議終了。
12時半から昼休み
昼頃は雨は止んでました。
昼飯は、ミックスフライ定食なるものを食べました。イカフライ2切れ、コロッケ、でした。￥３４０
今日の午後の会議予定が遅くまである予定だったので在宅ワークにきりかえ、昼飯後徘徊せず、
昼飯後12時半過ぎに一旦退勤しました。雨はありませんでした。
午後の退勤時のエンジンスイッチONでも強制チャージ。
帰宅途中に少し遠回りして格安GSで給油しました。そこからの帰宅はEVモード。
朝家をでてGSまでの走行期間中はチャージしながら走って、車の電池はEV航続可能距離：５１ｋｍ→６４ｋｍになっていました。
ガソリンタンクの空容量は5目盛から6目盛まで減っていました1目盛３Ｌくらい
年間４回、このくらいの給油が必要になってきます。PHEVにすると、年間のガソリン代が１．３万円くらい。
加えて、三菱電動車両サポートなる充電パスが月に１６５０円（1500円＋消費税）×１２か月。2万円くらい
合わせて３．３万円がアウトランダーPHEVのエネルギー費用。（九州外の遠乗りしない場合）
ガソリン満タンでガソリン走行可能距離が７１６ｋｍになっていました。満タンは５６Ｌなので、車の認識で燃費は１２．８ｋｍ／Ｌになっています。
13時過ぎに帰宅。
気温：１４℃
ＯＤＯ：＋３０ｋｍ
燃費：９９９ｋｍ／Ｌ（＋９５０．１ｋｍ／Ｌ） 電費：２６．８ｋｍ／ｋｗｈ（＋２０．６ｋｍ／ｋｗｈ）
13時過ぎから、WEB会議に出席。14時までに終了。
14時時半に別のWEB会議に出席。
17時半に会議終了。
夜飯はフルグラ＆豆乳とバナナ
夜の体重：６６．２ｋｇ
今朝比：ー３００ｇ減
昨晩比：ー６００ｇ減
１１５－８０
アメリカの耄碌金髪ジジイのトランプの議会襲撃で大統領選挙に出る資格がない、と言う点を争った最高裁の判決がでて、選挙に出ていいという、クダラナイ判断になったそうな。理不尽。近い将来、世界は今日のこの判決を恨むようになるだろう。と言う気がします。みんな想像力がなさすぎる。今までのあの耄碌ジジイのやってきたことを考えれば、この先世界の破滅が待っていることが分かっているはず。
今日の歩数：７４００歩余
今週の累計：１．７万歩余
明日は在宅ワークです。天気は曇りの予報になっています。
気温は高め。
【いろいろニュース、ビットコイン、6万5000ドル突破 最高値視野、インタビュー：3月上旬に米鉄鋼労組トップと会談、スキーム変更せず＝日鉄副社長、ロンドン金価格が過去最高値、分散投資の魅力 この先調整も、ＮＹ外為市場＝ドル対ユーロで軟調、重要イベント目白押し、米国株式市場＝Ｓ＆Ｐ小反落、経済指標やＦＲＢ議長証言控え、午後3時のドルは150円半ば、戻り売りと押し目買いが交錯、日経平均は3日ぶり小反落、高値警戒と先高観が綱引き、米テスラ、2月中国販売台数が前年比19％減 株価下落、フォードの米自動車販売、2月は前年比10.5％増 ハイブリッド堅調、米ジャンク社債デフォルト、2月はコロナ禍以降で最高、都区部物価、2月＋2.5％に急伸 サービス価格は「持続的上昇傾向」、旧ツイッターの元幹部4人、未払い退職金巡りマスク氏を提訴、印タタ・モーターズ、乗用車と商用車部門を上場2社に分割へ、米テスラ、タイで生産施設建設に向け政府と協議中＝首相府筋、アングル：東エレク株、日経ウエート上限接近 半導体株中心の相場に水も、需要不足が再び拡大、10―12月期は実質年額4兆円＝内閣府推計、トヨタ、パナソニックＨＤとの共同出資電池会社を完全子会社化、日銀、2年ぶりに短観対象企業を見直し 3月調査から新ベース移行、労務費転嫁の指針徹底へ、月内にも関係省庁会議＝村井官房副長官、コラム：マイナス金利解除、日本の暗部「ゾンビ企業」に打撃か、東京マーケット・サマリー、、塩野義、コロナ飲み薬「ゾコーバ」が通常承認取得、】
インタビュー：3月上旬に米鉄鋼労組トップと会談、スキーム変更せず＝日鉄副社長
ロンドン地金市場協会（ＬＢＭＡ）の金価格が４日、１トロイオンス＝２０９８．０５ドルに上昇し、過去最高値を更新した。 これまでの最高値は昨年１２月２８日に付けた２０７８．４０ドルだった。
ＬＢＭＡのルース・クロウェル最高経営責任者（ＣＥＯ）は、分散投資の魅力が高まっていることで金価格は最高値を更新したとの見方を示した。
金価格は今年に入ってから予想をアウトパフォームしている。２０２４年の金の平均価格は、ロイターが１月に実施したアナリスト調査で２０５３．５０ドル、ＬＢＭＡの２４年予想調査で２０５９ドルと予想されていた。
やや、金バブル。謎
ニューヨーク外為市場では、欧州中央銀行（ＥＣＢ）理事会のほか、英国の予算編成方針や米国の雇用統計の発表などの重要イベントを週内に控え、ドルがユーロに対して下落した。
午後の取引でユーロ／ドルは０．１５％高の１．０８５６５ドル。
ドル／円は１５０円近辺での小動きが続き、０．２８％高の１５０．５５５円。
主要６通貨に対するドル指数は０．０３％安の１０３．８３。
米国では今週、連邦準備理事会（ＦＲＢ）のパウエル議長が６─７日に議会証言を行うほか、労働省が８日に２月の雇用統計を発表。５日には米大統領予備選と党員集会が集中する「スーパーチューズデー」も控えている
米国株式市場は不安定な取引の中、Ｓ＆Ｐ総合５００種(.SPX)が小反落して取引を終えた。一時は半導体株の上昇を追い風に最高値を更新する場面もあった。今週は一連の経済指標発表やパウエル連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長の議会証言を控えている。
アップル(AAPL.O)は欧州連合（ＥＵ）による１８億４０００万ユーロ（２０億ドル）の制裁金発表を受けて２．５％下落。欧州委員会は音楽ストリーミングサービスを巡り、アップルが自社のアプリ市場「アップストア」以外での支払い方法をユーザーに通知することを妨害したと判断した。
人工知能（ＡＩ）関連製品への需要拡大期待からエヌビディア(NVDA.O)など半導体銘柄が買われ、Ｓ＆Ｐ５００は取引時間中の最高値を更新した。
ただ、全体的には経済指標発表を控えて慎重ムードが強かった。
ダウ工業株３０種 38989.83 -97.55
ナスダック総合 16207.51 -67.43
Ｓ＆Ｐ総合５００種 5130.95 -6.13
フィラデルフィア半導体 4981.97 +52.38
ＶＩＸ指数 13.49 +0.38
午後３時のドル／円は、前日ニューヨーク市場の終盤とほぼ変わらずの１５０円半ばで推移している。目立った手掛かりがない中、上値に控える戻り売りと下値の押し目買いが交錯する展開が続いた。市場では、米雇用統計など当面の注目イベントで売り買いの均衡が崩れる可能性に注目する声が聞かれた。
ドルは朝方からほぼ横ばい。１５０円後半を上限とする値動きが３週間近く続いていることで「しばらく上抜けは難しいとみた短期筋が、１５０円後半で戻り売りに回る動きが増えてきた」（ＦＸ会社）といい、上値の売り圧力が一段と強まってきたという。
東京株式市場で日経平均は、前営業日比１１円６０銭安の４万００９７円６３銭と小幅ながら３日ぶりに反落して取引を終えた。前日に初めて４万円の大台に乗せ、高値警戒から売りが優勢だった。もっとも、根強い先高観が支援してプラスに切り返す場面もあり、前日終値を挟んだ一進一退となって方向感は出なかった。
日経平均は２２７円安で反落して寄り付いた。これまでの上昇をけん引してきたアドバンテスト(6857.T)など半導体関連株の一角が軟調となり、日経平均を押し下げた。一時２６８円安の３万９８４０円３４銭まで下落した。一方、先物に断続的な買いが入って後場にはプラスに転じ、１１７円高に上昇する場面もあった。建設や銀行などバリュー株が買われ、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）は反発した。
フォードの米自動車販売、2月は前年比10.5％増 ハイブリッド堅調
アメリカで原油を掘っている人は狂喜して嬉しいでしょうねえ。
米国の投機的等級（ジャンク級）社債発行体のデフォルト（債務不履行）が２月、新型コロナウイルス禍以降で最高となったことがＪＰモルガンのリポートで分かった。
ジャンク級の借り手９社が先月、計５９億７０００万ドルのローンと債券について連邦破産法１１条を申請するか、もしくは利払いを行わなかったという。
このほか３社が計３９億６０００万ドルのローンと債券についてディストレスト・エクスチェンジ（経営難に伴う債務交換）を行った。
デフォルトがディストレスト・エクスチェンジを上回ったのは過去１１カ月で２回目。
都区部物価、2月＋2.5％に急伸 サービス価格は「持続的上昇傾向」
総務省が５日に公表した２月の東京都区部消費者物価指数（生鮮食品を除く、コアＣＰＩ）は１０６．２と、前年同月比２．５％上昇した。伸び率は１月の１．８％を大きく上回り、日銀が目標とする２％を再び上回った。政府の価格抑制策の影響が一巡、エネルギ価格の下落率が大幅に縮小したことが要因。サービス価格は前月比で上昇し、専門家からは持続的な上昇傾向が確かなものになりつつあるとの指摘が出ている。
コアＣＰＩはロイターがまとめた民間予測（同２．５％上昇）と一致。市場で高まる日銀の早期政策修正観測を維持する結果となった。
インド自動車大手タタ・モーターズ(TAMO.NS)は４日、商用車部門を乗用車部門から分離し、２つの上場会社に分割する計画を発表した。
タタ・モーターズはここ数年で事業が好転しており、２０２１年以降は商用車、乗用車、ジャガー・ランドローバー（ＪＬＲ）の各部門を別々の最高経営責任者（ＣＥＯ）の下で運営している。
同社は２０２３年度、高級車ＪＬＲに対する旺盛な需要も追い風となり、５年ぶりの黒字化を果たした。ＪＬＲは同社売上高全体の約３分の２を占める一方、トラックやバスなどの商用車が占める割合は５分の１程度となっている。
ジャガーと、ランドローバーってインドなんですよねー今は。
アングル：東エレク株、日経ウエート上限接近 半導体株中心の相場に水も
生成ＡＩ（人工知能）への期待感を背景にした半導体株高が続く中、東京エレクトロン(8035.T)株の日経平均に占めるウエート（構成比率）がキャップ（上限）の１０％に急接近している。日経平均算出の定期見直しの次回基準日に当たる７月末に上回っている場合、ウエート引き下げに伴うリバランス売りが見込まれる。基準日までまだ時間はあるものの、先行きに買いにくさが意識されれば、半導体関連株が主導する指数の上昇に水を差しかねないとの見方が出ている。
ウエートキャップを上回るリスクがある銘柄としては、直近の基準日となった１月末にかけてファーストリテイリング(9983.T)株の動向が注目された もっと見る 。今後は、同じように東京エレクトロンも関心を集めることになりそうだ。
７月末の基準日にキャップを上回った場合、日経平均算出時に用いられる株価換算係数にキャップ調整比率０．９が設定され、指数に対するウエートが１０月から低下する。
この場合、日経平均をベンチマークとするパッシブ連動資金でのリバランスの売りが９月末に見込まれる。フィリップ証券の増沢丈彦・株式部トレーディング・ヘッドが足元の株価などに基づいて試算すると、潜在的な売り圧力は約３０００億円となる。
ウエートが減ると、記事にある様に、売り圧力になりますね。
記事あるように、ここ9.8％と、服屋が注目されているみたいデス、服屋の方が切羽詰まっているみたい。１１％超え。既にオーバー。
今週末 MSQなので、影響あるかな。まだ先かな？
また分割するかな？次は思いっきり１００分割くらい？ｗｗｗｗ絶対ないが。
需要不足が再び拡大、10―12月期は実質年額4兆円＝内閣府推計
内閣府は５日、直近の国内総生産（ＧＤＰ）を反映した需給ギャップがマイナス０．７％だったとする推計値を発表した。実質の年率換算では４兆円程度のマイナスとなり、再び需要不足が拡大した。
想定外のマイナスに陥った２０２３年１０―１２月期ＧＤＰの１次速報をもとに推計した。２３年７―９月期ＧＤＰの２次速報時点ではマイナス０．６％としていた。
需給ギャップは日本経済の需要と供給のバランスを示したもので、需要が供給を下回ればマイナスとなる。２３年４―６月期には３年９カ月ぶりのプラスに転じたが、基調としては岸田文雄政権が目指す「デフレ完全脱却」の姿には、なお遠い。
カモン、デフレ！イェイ。
トヨタ自動車(7203.T)は５日、車載用電池の量産体制強化のため、パナソニック ホールディングス(6752.T)との共同出資会社、プライムアースＥＶエナジー（静岡県湖西市）を完全子会社化すると発表した。３月下旬の完全子会社化を予定しており、社名変更を検討中としている。
プライムアースＥＶエナジーは今後、ハイブリッド車用に加えて、電気自動車・プラグインハイブリッド車用電池も生産する予定という。
プライム社は１９９６年、パナソニックＥＶエナジーとして設立。当初の出資比率はトヨタ４０％、現パナソニックＨＤ６０％だった。その後の増資を通じて、現在の資本金は２００億円。出資比率はトヨタ８０．５％、パナソニックＨＤ１９．５％。
日銀、2年ぶりに短観対象企業を見直し 3月調査から新ベース移行
日銀は５日、日銀短観の調査対象企業の定例見直しを実施したと発表した。２０２２年３月以来の見直しで、４月１日発表の３月調査から新ベースに移行する。
日銀は総務省の「事業所母集団データベース」の更新に伴い、短観の調査母集団も更新した。その上で、資本金の減資などで母集団から外れた企業の削除や、統計精度維持のための調査先の追加などを行った。調査対象企業数は４６社増えて９１１８社となる。
併せて２３年１２月調査の数値を新ベースで集計し直した値を発表したが、大企業・製造業の業況判断ＤＩが旧ベースのプラス１２に対してプラス１３となるなど各調査項目の数値に大きな変動はない。
労務費転嫁の指針徹底へ、月内にも関係省庁会議＝村井官房副長官
村井英樹官房副長官は５日、ロイターとのインタビューで、中小企業の賃上げには「新しい商習慣をしっかり根づかせていくことが重要」とし、公正取引委員会と策定した価格交渉に関する指針について一段の周知徹底を図る考えを示した。指針の実効性を高めていくために設置した関係省庁連絡会議を月内に開催したい意向も語った。
内閣官房と公取委は昨年１１月、現状では難しいとされる労務費を理由とした価格交渉の環境を是正するための行動指針を公表した。村井副長官は岸田政権が最重要課題と位置付ける賃上げの実現に向け、指針の浸透状況の確認やフォローアップを行う関係省庁連絡会議のトップに就いた。
国際決済銀行（ＢＩＳ）の四半期報告書では、年間の利益が利払い費を下回る企業をゾンビ企業と定義している。日本には昨年１１月末時点でそうした企業が２５万１０００社あり、全企業の６社に１社ほどを占めている。
日本の大手銀行は長年、ゾンビ企業への融資を抑制してきた。一方でゾンビ企業はコロナ禍中、政府系金融機関から実質無利子・無担保の「ゼロゼロ融資」を含む多大な支援措置を受けてきた。
こうした措置の終了に伴い、痛みの兆しが現れ始めている。昨年は企業（全ての規模を含む）の倒産が前年比３０％も増え、バブル崩壊後で最も急激な増え方となった。また過去１５年間で初めて、全ての産業と地域で倒産が増えた。飲食業の倒産に至っては７０％も増えている。
しかし、現在弱っているのは主に中小企業で、これらは特に大きな借り手ではない。ＬＳＥＧのデータによると、１月半ば時点で、銀行融資総額に占める倒産企業の負債の比率は０．３３％と、世界金融危機後の２．５％から縮小している。
そんなに負債がおおいわけではないが、儲ける力が無く、ゼロゼロ融資で息を繋いでいるのがゾンビ企業
ということらしいですが、ゾンビというか、
死に際の老人企業＝多くの管に繋がれたベッドに横う瀕死の老人企業、と言う感じ。
確かにゼロ金利解除とともに、少額の負債で大量倒産、と言うことになるかもしれませんね。。
ただそういう企業を守るのは大いなる間違いで、淘汰整理したほうが、マッチングしてないことを是正できない。
早めに是正するべき。
日本のこういう、優しさと公平厳格な目線を勘違いするところがやだ。
厳しい状況の人や企業に、寄りそうのも大事だが、その援助は公平なのか？と、援助の前に問い直すことをして欲しい。
稼ぐ能力もないところに、財がありあまっている富裕層が援助するのはありだと思うが、税金を薄く広く取って、財の少ない下層からも搾り取って配るのは大間違い。
日本人で年間１５00万円以上の収入がある層には８０％以上くらい課税して良いと思うの。それでも300万くらい残るよ。
2億3億なんて収入の層には税金の抜け道（控除）は許さず９５％くらい、ボッシュウトで良い。高税の日本で生きたくないこれらの人は外国に行き、外国人の身分になりなされ。
そのくらいしても罰が当たらない。
＜円債市場＞
国債先物中心限月３月限は前営業日比１０銭高の１４６円５５銭と続伸して取引を終えた。１０年最長期国債利回り（長期金利）の引け値は、前営業日比１ｂｐ低下の０．７００％。１０年債入札を無難に通過したこと受けて、先物はプラスに転じた。
連日の金利下落、で長期金利０．７％でした。
（医療関連）
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