【徘徊だけで、何もなさず、過ぎた、ご無沙汰デー、日米蘭、半導体の対中輸出規制で合意 公表はせずとのこと、危険な自ら掘る墓穴の可能性あり夜アマゾン初買いする】
今日は、♪土曜日、ばったり会ってごぶサタデーの土曜♪
今朝は遅く起きました。こんな日が高くても、それでも、外気温は氷点下1℃でした。。さむー。。
今朝の空いつものルーチンの測定
朝体重:63.9kg
昨晩比:ー1kg減!!ヨクワカリマセン
昨朝比:ー300g減 このくらいの幅が普通のはず。。
朝体温:35.7℃
118-82
朝食
今朝の朝食(竹輪キュウリ、鶏肝、豆腐、トマタマキュウサラダ、厚揚げ入り根深汁、もずく)ゆっくりTVを見ながら、朝食を食べ終えた時点で、既に10時半を回っていました。。
本来は週に一度の買い出しにでますが、、、冷蔵庫には豆腐、モズクもあと一週間分はあるし、バナナも5本残っていました。
いざとなったら、来週月曜日に会社からの帰りに買い物しても良いかな。という感じで買い出しは取りやめ。
あっという間に昼、
そんなにお腹減ってないけど、昼飯はカップラーメン。
奇妙な鹿児島らしさを無駄にちりばめた、鹿児島ラーメンのカップ麺、セールで¥100くらいだったと思います。奇妙な鹿児島らしさは、「ここからふたを開けやんせ、」と、表示が、「かごんま弁」
「この矢印まではがしやんせ、」と妙な、かごんま弁、「こん矢印まではがしやんせ、」が正しいかごんま弁なのでは?
昼飯後、1時半から徘徊に出ました。ちらっとだけ雪が舞っていましたが継続的には降っていませんでした。
風はそこそこありました。冷たい風。
帰宅時の空
3時過ぎに帰宅。
なんか、あれよあれよ、と何もしないまま土曜が過ぎていったような、かんじです。
夜飯はフルグラ&豆乳とバナナ
夜の体重:64.4kg
今朝比:+500g増
昨晩比:ー500g減
97-68
夜、TVとラジオの中国語のテキストがアマゾンで買えるようになったので、これらと、他、ナッツや干しブドウ,
レトルトのカレー(ヤマモリシリーズのマンゴーカレー、ヤマモリではないグリーンカレー)や牛丼など、いくつか合わせて2.8万円の買い物をポチリました。早ければ来週中に届きそうな気配。
今日の歩数:1.2万歩余
今週の累計:
明日も今日と同じ感じの空模様と気温になりそうです。
【いろいろニュース、米国は「一方的ないじめっ子」、中国WTO大使が非難、米12月個人消費支出0.2%減、PCE価格指数は1年3カ月ぶり低い伸び、米、次期大統領首席補佐官にザイエンツ氏 コロナ対策で手腕、米FRB、3月以降は利上げ停止の公算 PCE価格指数伸び鈍化、米中古住宅仮契約指数、12月は2.5%上昇 7カ月ぶりの上昇、米1月ミシガン大1年先期待インフレ確報値3.9%、21年4月以来の低水準、イスラエル、ガザ攻撃 ヨルダン川西岸衝突で対立再燃、日本・オランダ当局者、新興技術など巡りワシントンで協議=米政権、株式への資金流入が過去6週間で最高に=BofA、「非友好的」外国人投資家、ロシア債投げ売り強いられる=関係筋、ウクライナ前線の状況、なお「極めて深刻」=ゼレンスキー大統領、ウクライナに供与確約の戦車、現時点で321両=駐仏大使、米下院、戦略石油備蓄の利用制限する法案可決、NY外為市場=ドル対ユーロで小幅高、米経済指標受け、米国株式市場=続伸、週間でも値上がり 来週のFOMCに注目、ペンス前米副大統領「全責任負う」、自宅での機密文書発見巡り、米・EU、AI技術巡る包括協定で合意 他の国も参加呼びかけへ、北朝鮮、米国によるウ軍への戦車供与非難 「ロと同じ塹壕に立つ」、日米蘭、半導体の対中輸出規制で合意 公表はせず=報道、、、、オミクロン派生「XBB.1.5」、米感染者の61.3%=CDC】
ぐうたら大本営の発表の新型コロナの新規感染者状況は以下の通り。
相変わらず死者は多いです。
【新型コロナ 厚労省まとめ】338人死亡 5万4782人感染(28日)
まぁ、まったく完璧に、同感ですな。金髪くそジジイトランプからジョーにかわっても、アメリカの本質(自国第1主義)はちっとも変ってない。
アメリカは、もう少し世界の中の協調や「調和」を重視して欲しいよね。
気が合いますね。>中国WTO大使様
米12月個人消費支出0.2%減、PCE価格指数は1年3カ月ぶり低い伸び
米商務省が27日発表した2022年12月の個人消費支出(PCE)は前月比0.2%減った。減少は2カ月連続で、23年に向け経済が低成長路線に入る中、インフレの鈍化継続を示した。米連邦準備理事会(FRB)が来週の連邦公開市場委員会(FOMC)で利上げペースをさらに減速する余地を与える可能性がある。
ロイターがまとめた市場予想は0.1%減だった。11月は0.1%減と、当初発表の0.1%増から下方改定された。
12月のPCE価格指数は前月比0.1%上がり、上昇率は11月と同じ。12月の前年同月比伸び率は5.0%と、11月の5.5%から鈍化し、21年9月以来1年3カ月ぶりの低水準となった。
変動の大きい食品とエネルギーを除いたコアPCE価格指数は12月の前月比上昇率が0.3%。11月は0.2%だった。12月の前年同月比伸び率は4.4%と、11月の4.7%から鈍化し、21年10月以来の小幅な伸びとなった。
PCEが減っている、と言うのが肝だと思います。
米FRB、3月以降は利上げ停止の公算 PCE価格指数伸び鈍化
米商務省が27日発表した昨年12月の個人所得・消費支出統計でインフレ鈍化が示されたことで、連邦準備理事会(FRB)は2月と3月にそれぞれ0.25%ポイントの利上げを決定し、その後は引き締めを停止する可能性があるとの観測が高まった。
12月の個人所得・消費支出統計で、個人消費支出(PCE)価格指数は前年同月比5.0%上昇し、伸びは11月の5.5%から鈍化。FRBがインフレ指標として注目している、食品とエネルギーを除くコアPCE価格指数は同4.4%上昇。前月の4.7%から減速した。
2023年1月現在FF誘導目標が3.75~4.0なので、この記事だと、4.5%がターミナル金利、と言うことになりますね。かなり低いですね。あり得ません。
まったく不足!!あくまでもロイターの考える、市場の観測、というか見込みです。
本当に、3月で打ち止めかどうかも、?だし。
ま、3月利上げ25bpの可能性が30%とあるので、まだよくわかってませんが。
ターミナル金利が、4%台はあり得ないと思います。
米中古住宅仮契約指数、12月は2.5%上昇 7カ月ぶりの上昇
全米リアルター協会(NAR)が27日発表した12月の中古住宅販売仮契約指数は前月比2.5%上昇し、76.9となった。住宅ローン金利の低下に伴い7カ月ぶりに上昇し、低迷する住宅市場が安定し始めたことを示した。
ロイターがまとめたエコノミスト予想は前月比0.9%低下だった。前年同月比では33.8%低下した。
米1月ミシガン大1年先期待インフレ確報値3.9%、21年4月以来の低水準
米ミシガン大学が27日発表した1月の1年先の期待インフレ率(確報値)は3.9%と速報値の4.0%から下方修正され、2021年4月以来の低水準となった。
5年後のインフレ見通しは2.9%と12月から変わらずだった。
消費者信頼感指数は64.9と12月の59.7から上昇。2022年4月以来の高水準となった。市場予想は64.6、速報値も64.6だった。
アメリカの消費者は楽観的です。。なんでかようわからんけど。
日本・オランダ当局者、新興技術など巡りワシントンで協議=米政権
米国家安全保障会議(NSC)のカービー戦略広報調整官は27日、日本とオランダの政府当局者がワシントンを訪れ、新興技術を含む多岐にわたる問題を巡り討議していると明らかにした。
サリバン大統領補佐官(国家安全保障問題担当)が会合を主導しているという。
バイデン政権は昨年10月、先端半導体の技術や製造装置、関連人材について、中国との取引を事実上禁じ、同盟国にも足並みをそろえるよう要請。とりわけ製造装置に強みを持つ日本とオランダとの交渉に力を入れている。
BofAグローバルリサーチが27日に発表したデータによると、25日までの1週間の株式への資金流入額は過去6週間で最高となった。中国の国境再開と債券利回りがピークに達したとの見方を背景に投資家のリスク志向が高まった。
株式への流入額は139億ドル。そのうち欧州株への流入額は34億ドルと約1年ぶりの大きさとなった。
BofAの「ブル・ベア」指標は先週の3.5から3.7に上昇し、10カ月ぶりの高水準となった。
債券から株式へ軸足が動きつつあるようですねえ。こういうのは早い者勝ちです。
BBGでは全く逆の記事があります。。どゆこと?
↓BBG記事
米国株への流入低調、経済「ハードランディング」の兆候-BofA
「非友好的」外国人投資家、ロシア債投げ売り強いられる=関係筋
ロシアが「非友好的」とする国々の外国人投資家が、数十億ルーブル相当のルーブル建て国債(OFZ)を大幅に割り引いた価格で売却していることが分かった。2人の金融市場関係者が明らかにした。
ロシア政府は欧米による制裁への報復として外国人の債券保有に制限を課し、多くの非居住者は特定資産の売却や利払いの受け取りができなかった。規制が徐々に緩和され、OFZの売却が可能になったものの、外国人投資家は市場価格を大幅に下回る価格での売却を強いられているという。
ウクライナ前線の状況、なお「極めて深刻」=ゼレンスキー大統領
ウクライナのゼレンスキー大統領は27日、前線の状況は依然として「極めて深刻」であり、特にロシアが攻勢を強めている東部ドネツク州で顕著と述べた。
夜のビデオ演説で、ドネツクのウグレダールとバフムトで大きな戦闘があったとし、「占領軍はわれわれの拠点を襲うだけでなく、大砲、空爆、ミサイルで、意図的かつ計画的に周囲の町や村を破壊している」と指摘。「ロシア軍の死をもたらす手段が尽きることはなく、阻止できるのは力のみだ」とした。
ゼ君が300両欲しい、と言っていたのですが、さてあくまで321集まりそうだと、そう号しているだけで実数(調達できる戦車の数、運用できる戦車の数)は不明です。
ゼ君がもとのT72と同じ感覚で300両と言っていたとして、実は戦車の能力でレオ2の100両が 旧ウクライナ軍のT-72の300両くらいの能力だとしたら、
100両で十分となりますが。(実際、イギリスの戦略研究所も100両で戦局が変わる可能性あり、と言っています)
もしレオ2や米エイブラムス、英チャレンジャー2、など合わせて321両を、本当にウクライナ&西側が用意出来たら、過剰だったかも、となるかもしれません。
4月以降のウクライナ軍の陸上戦の結果次第で、わかります。
まぁ、戦闘車両を過剰に準備するくらいじゃないと、戦場が何故かウクライナ領限定で、兵士の数で劣るウクライナ軍は、互角に戦えないかもしれませんが。
せめてロシア領にも戦線を拡大するくらいじゃないと、この戦争は不公平な戦争です。
米下院は27日、エネルギー長官が石油・ガス掘削に利用できる公有地を拡大する計画を立てずに戦略石油備蓄(SPR)を利用する権限を制限する法案を賛成221、反対205で可決した。
民主党で賛成票を投じたのは1人のみだった。
終盤のニューヨーク外為市場では、ドルが対ユーロで小幅な上昇にとどまった。米個人消費の落ち込みとインフレの冷え込みを示す経済指標を受けた。
米商務省が27日発表した2022年12月の個人消費支出(PCE)は前月比0.2%減った。減少は2カ月連続で、23年に向け経済が低成長路線に入る中、インフレの鈍化継続を示した。12月のPCE価格指数は前月比0.1%上がり、上昇率は11月と同じだった。
米国株式市場は続伸し、不安定な展開となった今週の取引を終えた。米連邦公開市場委員会(FOMC)を来週に控える中、経済指標や企業の業績見通しは需要軟化の可能性と経済の底堅さ双方を示している。
週足ではS&P総合500種とダウ工業株30種が過去4週間で3週値上がり。この日上昇が目立ったナスダック総合は4週連続での値上がりとなった。
ダウ工業株30種 33978.08 +28.67
ナスダック総合 11621.71 +109.30
S&P総合500種 4070.56 +10.13
フィラデルフィア半導体 2945.27 -21.33
VIX指数 18.51 -0.22
SOXは下落。
マイク・ペンス前米副大統領は27日、自宅で機密文書が見つかったことについて、認識していなかったものの、「全責任を負う」と言明した。
トランプ前大統領やバイデン大統領による機密文書持ち出しが取りざたされる中、ペンス氏のインディアナ州の自宅からも機密文書が発見された。ペンス氏の代理人によると、米連邦捜査局(FBI)に引き渡された。
米・EU、AI技術巡る包括協定で合意 他の国も参加呼びかけへ
米国と欧州連合(EU)は27日、農業、医療保健、緊急対応、気候予測、電力網の改善に向けた人工知能(AI)技術の利用を加速、強化する協定で合意した。
米政府当局者によると、今回合意された協定は米・EU間の初めての包括的なAI協定。より詳細でデータが豊富なAIモデルへのアクセスが可能になり、一段と効率的な緊急対応や電力網の管理などにつながると期待されている。
いろいろ(科学)技術に関して、アメリカはアメリカの立場を危うくしそうなものには、事前に足枷をしようとしますね。
日本はこういった協定は入らないほうがいい。日本の半導体会社「Rapidas」でも既に、IBMとの協力との交換条件で、足かせ手かせをはめられています。。
北朝鮮、米国によるウ軍への戦車供与非難 「ロと同じ塹壕に立つ」
与嬢、なんか吠えているだけのヒステリおばちゃんになりそうな気配。
定常的にホルモンバランスが悪いんでしょうか?
日本と米国、オランダは27日、先端半導体製造装置の対中輸出を規制することで合意した。ブルームバーグが関係筋の情報として報じた。合意を公表する予定はなく、日本とオランダ国内で手続きが必要なことから、実施までに数カ月かかる可能性もあるという。
日本とオランダはバイデン政権が昨年10月に発表した半導体の対中輸出規制に足並みをそろえることになり、制限はニコン7731.Tや東京エレクトロン8035.T、オランダ半導体製造装置大手ASMLホールディングASML.ASなどの輸出の一部にも拡大される。
ホワイトハウスは報道内容の確認を控えた。オランダの外務省、日本の経済産業省、ニコンはロイターの取材にコメントを控えた。東京エレクトロンの反応は現時点で得られていない。
半導体業界のコンサルティング会社グロスバーグ合同会社の大山聡代表は、日米蘭3カ国の装置メーカーへの影響について、規制対象となる中国向け最先端分野は「平均的に各社、全売上高の1割程度と見ている」と分析。減る分は半導体の国産化を支援する米国の半導体法(チップス法)に基づき、「米国での投資を活発化させることで折り合いをつけられるのではないか」と語った。
1割ねえ?アメリカが替わりねえ?
なーんか騙されている感じ。
一方、オムディアの南川明シニアコンサルティングディレクターは、装置の納入先にエンジニアなどを派遣することを禁じる内容が合意に含まれた場合は「実際のビジネスとして影響が大きすぎる」とし、「日本政府や日本企業は抵抗する可能性がある」と述べた。中国向けの売り上げが減る分は「今後、米国、ドイツ、日本、インドで工場ができるため、中長期的にはそこでカバーできる」とした。
イ、インド??いつの事やねん???
凄い「ざる」な見透し。誰も信じねーよ。
そもそも公表はせず、って言うのが怪しさ満点。日本でも国内合意ができるまで数か月かかるかも、とあるので半年先になるかもしれませんが、
いずれわかりますけどね。何で隠すんだろうね。
まったく無意味。
こんな合意はせめて5年前にしておくんでしたね。もはや遅いという気がします。
こちらはBBGの記事↓
ASMLのCEOの言う通りで、アメリカにとっても、日本にとっても、この合意は全く見当違いなだけでなく、却って墓穴を自ら掘る形になり、危険性が高いです。
アメリカ人は現状分析力や想像力が貧弱で、ポンコツすぎる。 ・・・ダメだコリア。
(Sars-CoV2)
オミクロン派生「XBB.1.5」、米感染者の61.3%=CDC
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