【曇りがちの天気で、まあまあ涼しくなった一日でした。】
今朝は涼しい朝でした。午後少し晴れ間がありましたが、それでも一日涼しかったです。
最高気温は２１℃＠熊本市、まぁまぁ涼しくなった1日です。とはいえ、半袖がまだOKな感じ。
朝飯の準備で根深汁を作りつつ、鯖の半身を半分に切ってグリルに入れて残りはチルドルームに戻し。
冷食のほうれん草のうち、「バター炒め」をレンチン。
いつものルーチンの測定。
朝体重：６３．５ｋｇ
昨晩比：ー１００ｇ減
昨朝比：ー１００ｇ減
朝体温：３５．８℃
１１１－７９
朝食（根深汁、焼き鯖、冷食のほうれん草のバター炒め）
朝食を食べて
6時前から仕事開始。
7時にごみ捨てで、小雨は降ってましたが、今日は資源ごみの収集日のため、缶瓶を捨てにでました。
すぐに帰宅し、仕事再開。
１３時に昼休みにしました。昼飯に、
トマキュウサラダを作るついで、？どっちがついでかわからないけど竹輪キュウリを作り、目玉焼きを作りました。
昼飯。朝と昼が比較的豪華だな。夕方はいつもフルグラ豆乳＆フルーツなので。。
豪華といってもね、、シンプルなものです。豆腐が￥１００、目玉焼き￥２０、竹輪キュウリは￥２０？ほうれん草は￥３５ 根深汁は￥８０くらいかな トマキュウサラダが多分最も高い。けど￥１５０くらい。
米も入れて全部で４３０円くらいな感じ。よく弁当で260円くらいのお弁当をみるけど、すごいな。。
外の雨は止んでいました。
食後1３時半に短徘徊に出ました。
帰宅時、14時頃の空、少し晴れ間が出てきました。
帰宅して
1４時から仕事再開。
16時から台湾の人とＷＥＢ会議、中国語が飛び交ってたけど、ほとんどわかんねー。台湾人の日本語を喋れる青年が居て、主導していました。
会議は１８時に終了。
1８時半に終業。
夜飯はフルグラ＆豆乳とバナナとかおり梨半個。
今週もなんとか無事に心臓も止まることなく、今週は動悸はありませんでした。
夜寝つけない日がありましたが、何とか無事に仕事は過ごせました。
期末のまとめの面談も終えて上期も無事に終えました。目標未達も結構ありました。シンドカッタ。
今週から、実質的に下期入りです。
夜の体重：６３．８ｋｇ
今朝比：＋３００ｇ増
昨晩比：＋２００ｇ増
９０－６７
今日の歩数：１万歩あまり。
今週の累計：５．４万歩あまり。週間のノルマ達成４．９万歩、を達成。
明日は朝は曇り、昼前後から晴れ間が出るらしい。洗濯物が溜まっとう。洗濯せねば。
明日から３連休。中国語の勉強をまくらないと。（ｗｗｗ）
【いろいろニュース、ロシア国防相に内部からも痛烈批判、プーチン氏ジレンマ、米政策金利、23年春までに4.5─4.75％へ＝シカゴ連銀総裁、ザポロジエ原発はウクライナの施設、ウクライナ大統領「ＮＡＴＯは予防攻撃すべき」、ウクライナ軍、東・南部州で前進、ＮＹ外為市場＝ドル上昇、米国株式市場＝続落、ＦＲＢ積極利上げによる景気懸念強まる、日経平均は5日ぶり反落、米株安を嫌気 半導体関連株が軟調、午後3時のドルは145円付近で売買交錯、介入警戒、ＦＲＢ、インフレ鈍化まで利上げ停止すべきでない＝ウォラー理事、米ＡＭＤ、7─9月期売上高見通し下げ、8月全世帯の実質消費支出、前年比+5.1％＝総務省（ロイター予測：+6.7％）、8月実質賃金1.7％低下、物価上昇で5カ月連続マイナス、サムスン電子、第3四半期は32％営業減益の見通しノルドストリーム損傷、破壊工作の疑い強まる＝スウェーデン警察、バイデン氏、米ＩＢＭのＮＹ州投資計画歓迎 10年間で200億ドル、ブラジル大統領選、ボルソナロ氏が個人・企業の債務免除打ち出す、原油先物続伸、ＯＰＥＣプラス大幅減産受けた買い継続、ロシア、国内にアルミナ工場建設を検討、外貨準備が過去最大の減少、9月末は1.2兆ドル 為替介入や評価損が影響、米大統領、キューバ危機以来の核の脅威警戒、ヘンリー王子やＥ・ジョンが英メディア提訴、みずほ証券が楽天証券に2割出資へ、中国外貨準備、9月は3.029兆ドルに減少、サムスン電子、第3四半期は32％営業減益見通し、米の「在中国」半導体企業向け製造装置輸出規制、韓国系は容認も、米中間選挙、移民・犯罪対策で共和支持が優勢、米国務長官、サウジとの関係を検討すると表明、ロシア動員令後の70万人出国報道、トヨタ、29万件以上の顧客情報が漏えいした可能性、為替平衡操作のアミュニションで制約感じたことはない＝神田財務官、ＳＭＢＣ日興に一部業務停止3カ月、ＩＡＥＡ職員、きょうザポロジエ原発に到着 常駐交代、半導体業界が「台湾リスク」再考、ペロシ氏訪台後の緊張で、クレディ・スイス、最大30億ドルの社債買い戻しへ、ノーベル平和賞、ベラルーシの人権活動家などに授与】
今日の大本営発表は以下の通りまだ全国で3万くらいです。
【新型コロナ 厚労省まとめ】73人死亡 2万9443人感染 (7日)
ロシア軍のウクライナ侵攻開始から７カ月余りが経過しても目立った成果を上げられずにいる中、６日はロシアが送り込んだウクライナ東部ヘルソン州の高官が、プーチン大統領の長年の盟友であるショイグ国防相を痛烈に批判した。このところ東部でウクライナ軍の進軍を許していることに対する批判が政権内部で高まっている。
ロシアが一方的に「併合」したウクライナ東部のヘルソン地域に送り込んだキリル・ストレモウソフ次官は４分間のビデオメッセージで、ロシアの「軍高官と閣僚」は前線で発生している問題を理解していないとし、「もし自分がこうした状況を許している国防相だったなら、将校として自ら命を絶ったと言う人は多い」と述べ、ショイグ国防相を非難した。
米政策金利、23年春までに4.5─4.75％へ＝シカゴ連銀総裁
ロシアのぺスコフ大統領報道官は６日、北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）がロシアによる核兵器使用の可能性を排除するために予防的な攻撃を行うべきとするウクライナのゼレンスキー大統領の発言を非難した。ロシア通信が報じた。
ゼレンスキー大統領は豪シンクタンクとの討論会で、核兵器の使用を阻止する攻撃が必要とし、「ＮＡＴＯは何をすべきか。ロシアの核兵器使用を不可能にすべきだ」と述べた。さらに「予防攻撃が必要だと、改めて国際社会に訴えたい。ロシア人は核兵器を使用すればどのような状況になるか理解できるだろう」と述べた。
ただ、予防攻撃がどのような種類のものか、核攻撃の必要があるのかについては言及しなかった。
ウクライナ軍幹部のオレクシー・グロモフ氏は６日、東部ハリコフ州でウクライナ軍が過去２週間で約５５キロ前進したと発表した。ロシア軍が制圧していた９３地域を奪還し、２４００平方キロメートル超を解放したという。
ロイターは、グロモフ氏の発言を独自に確認していない。
ゼレンスキー大統領も６日のビデオ演説で、今月１日以降、南部ヘルソン州で５００平方キロメートル超の領土と数十の集落を奪還したと明らかにした。
東部でも一段の軍事的成功を収めたと述べた。
ニューヨーク外為市場ではドルが上昇。市場参加者は７日発表の米雇用統計が堅調な内容となり、連邦準備理事会（ＦＲＢ）が当面積極的な金融引き締めを継続することを見込んでいる。
米国株式市場は続落して取引を終えた。９月雇用統計の発表を明日に控え、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の積極的金利引き上げが景気後退につながるとの懸念が強まった。
この日発表された新規失業保険申請件数が予想以上に増加したことを受け、ＦＲＢが引き締めペースを緩めるとの期待が高まり、市場には一時安心感が広がった。
一方、米シカゴ地区連銀のエバンス総裁はこの日、インフレ指標は失望的で、ＦＲＢは年末までに合計１．２５％ポイントの利上げを行う可能性があるとの見方を示した。
ダウ工業株３０種 29926.94 -346.93
ナスダック総合 11073.31 -75.33
Ｓ＆Ｐ総合５００種 3744.52 -38.76
フィラデルフィア半導体 2508.84 -14.77
ＶＩＸ指数 30.52 +1.97
東京株式市場で日経平均は、前営業日比１９５円１９銭安の２万７１１６円１１銭と、５営業日ぶりに反落して取引を終えた。前日の米株安や米金利上昇を嫌気して、日本株市場は軟調な展開となった。特に半導体関連株が下落し、相場の重しとなった。
午後３時のドル／円は、前日ニューヨーク市場終盤の水準から小幅安の１４５円ちょうど付近。ドルは底堅い展開が続いたものの、１４５円台は円買い介入への警戒感が根強く、高値圏で売買が交錯した。
ＦＲＢ、インフレ鈍化まで利上げ停止すべきでない＝ウォラー理事
米ＡＭＤ、7─9月期売上高見通し下げ 半導体市場の急減速示唆
米半導体大手のアドバンスト・マイクロ ・デバイセズ（ＡＭＤ）は６日、２０２２年第３・四半期の売上高が約５６億ドルと、従来予想を約１０億ドル下回る見込みだと発表した。半導体市場が予想より急激に減速している可能性が示された。
８月時点の売上高見通しは６７億ドルを中心に上下２億ドルの範囲だった。決算発表は１１月１日を予定している。
ＡＭＤのリサ・スー最高経営責任者（ＣＥＯ）は発表文で「同期のパソコン市場は大幅に軟化した」と指摘。マクロ経済状況がパソコン需要を想定より大きく押し下げたとした。一方、同社のデータセンター、組みこみシステム、ゲーム向け部門は好調を維持したという。
ムーア・インサイツ＆ストラテジーの半導体アナリストは「新型コロナウイルス禍後のパソコン市況悪化の影響を誰も回避できないことをＡＭＤは示している」と指摘した。
8月全世帯の実質消費支出、前年比+5.1％＝総務省（ロイター予測：+6.7％）
総務省が７日発表した８月の家計調査によると、２人以上の世帯の実質消費支出は２８万９９７４円と、物価変動の影響を除いた実質で前年同月比５．１％増だった。増加は３カ月連続。名目では前年同月比８．８％の増加だった。
8月実質賃金1.7％低下、物価上昇で5カ月連続マイナス＝毎月勤労統計
厚生労働省が７日公表した８月の毎月勤労統計（速報）によると、実質賃金は前年比１．７％低下となり５カ月連続の減少となった。マイナス幅は７月の１．８％から小幅縮小した。所定内給与などの現金給与総額は前年比が７月より拡大しており、消費者物価指数の上昇がそれを上回った格好だ。
サムスン電子、第3四半期は32％営業減益の見通し 景気悪化響く
韓国サムスン電子は７日、第３・四半期の営業利益は前年同期比３２％減の１０兆８０００億ウォン（７６億７０００万ドル）の見込みだと発表した。景気の悪化を背景に電子機器や半導体メモリーの需要が減少した。
ノルドストリーム損傷、破壊工作の疑い強まる＝スウェーデン警察
スウェーデン治安警察当局は６日、バルト海でガス漏れを起こしたガスパイプライン「ノルドストリーム１・２」に対する同国排他的経済水域（ＥＥＺ）での現場捜査により、大規模な破壊工作の疑いが強まったと発表した。
当局は「スウェーデンＥＥＺ内のノルドストリーム１・２近くで爆発があり、ガスパイプラインに大きな被害が出た」としている。
いくつかの残留物が現場で押収され、現在分析中で、現場の封鎖は解除されたという。「今後の捜査によって、何者かがこの犯罪の容疑者となり、起訴されるかどうかが明らかになる」とした。
バイデン氏、米ＩＢＭのＮＹ州投資計画歓迎 10年間で200億ドル
バイデン米大統領は６日、ニューヨーク州ハドソンバレー地域にある米ＩＢＭの施設を視察し、同社の新たな投資計画を歓迎した。政府は補助金を活用した半導体製造支援や製造業の雇用促進策を推進しており、その重要性を強調した。
ＩＢＭは同日、同地域で半導体やメインフレーム（大型汎用機）技術、人工知能（ＡＩ）、量子コンピューターの製造や研究開発に今後１０年間で２００億ドル投資する計画を発表した。
ブラジル大統領選、ボルソナロ氏が個人・企業の債務免除打ち出す
ブラジルのボルソナロ大統領は６日、一部の個人や企業に対する債務免除や、社会保障の財源として配当に課税する計画を打ち出した。３０日の大統領選決選投票を前に支持率でルラ元大統領を追い上げており、選挙戦の争点を経済に移した。
ルラ氏もブラジルの消費者のための債務免除プログラムを提案している。
原油先物はアジア時間７日の取引で続伸。石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）とロシアなど非加盟産油国で構成する「ＯＰＥＣプラス」による日量２００万バレルの減産合意が引き続き買い材料。
ロシア、国内にアルミナ工場建設を検討 中国輸入依存でコスト増
ロシアはアルミニウム原料のアルミナ（酸化アルミニウム）を中国からの輸入に依存している状況を緩和するため、バルト海ウストルガ港近くにアルミナ生産工場を建設することを検討している。２０３０年までのロシア金属産業の発展計画についての文書草案をロイターが閲覧した。
訂正（発表者側の申し出）外貨準備が過去最大の減少、9月末は1.2兆ドル 為替介入や評価損が影響
財務省が７日発表した２０２２年９月末の外貨準備高は１兆２３８０億５６００万ドルとなり、８月末から５４０億１６００万ドル減少した。同省によると、前月比での減少幅は比較可能な２０００年４月以降で最大。外貨準備高は２０１７年３月（訂正）以来、５年６カ月（訂正）ぶりの低水準となった。
米大統領、キューバ危機以来の核の脅威警戒 プーチン氏の言動で
バイデン米大統領は、ロシアのプーチン大統領が核兵器使用の可能性を示唆していることについて、キューバ危機以来の核の脅威になり得るとの認識を示し、プーチン氏にとって危機脱出の出口がどこにあるかを米政府は探っていると述べた。
バイデン氏は民主党支持者らとの会合で「これまでの流れが止められなければ、キューバのミサイル危機以来初めて核兵器使用に関する直接的脅威に直面することになる」と述べた。
プーチン氏の言動について「本気で戦術核兵器や生物・化学兵器を使用する可能性について語っている。ロシア軍が著しく劣勢となっているからだ」と指摘。
ヘンリー王子やＥ・ジョンが英メディア提訴、プライバシー侵害で
英国のヘンリー王子や歌手エルトン・ジョンさんらが、電話を盗聴されるなどプライバシーを侵害されたとして、英紙デイリー・メールの発行元を提訴した。代理人を務める法律事務所が６日に発表した。
中国人民銀行（中央銀行）が７日発表した９月末時点の外貨準備高は３兆０２９０億ドルと、前月末の３兆０５５０億ドルから減少した。ドルが主要通貨に対して上昇した。
サムスン電子、第3四半期は32％営業減益見通し 半導体市況悪化
韓国サムスン電子は７日、第３・四半期の営業利益は前年同期比３２％減の１０兆８０００億ウォン（７６億７０００万ドル）の見込みだと発表した。景気の悪化を背景に電子機器や半導体メモリーの需要が減少し、約３年ぶりの減益となる。
米の「在中国」半導体企業向け製造装置輸出規制、韓国系は容認も
米商務省が米半導体製造装置企業向けに今週発表を計画している中国半導体企業への製造装置輸出制限で、中国企業に輸出するライセンス付与は厳格に抑制される一方、中国で半導体を生産する韓国などの外国企業への輸出の場合は、「ケースバイケース」でライセンスが審査されることになる。消息筋が明らかにした。
韓国のサムスン電子やＳＫハイニックスなどが最悪の事態を免れる可能性が出てきた。
米中間選挙、移民・犯罪対策で共和支持が優勢＝ロイター・イプソス調査
ロイターとイプソスの世論調査によると、米中間選挙を１１月８日に控え、有権者は移民と犯罪問題の解決という争点で民主党より共和党を支持している。
国境の安全保障と犯罪対策を強調する共和党には好材料となる可能性が示唆された。中間選挙では、共和党が下院で優勢なほか、上院でも過半数の議席を獲得する可能性がある。
サウジアラビアなど主要産油国で構成する「ＯＰＥＣプラス」が原油の大幅減産で合意したことを受けて、ブリンケン米国務長官は６日、米国とサウジの関係についてさまざまな選択肢を検討していると明らかにした。
訪問先のリマで記者会見し「今後の（サウジとの）関係についてはいくつかの対応策を検討している。議会と緊密に協議している」と述べた。具体的な措置には言及しなかった。
ロシア動員令後の70万人出国報道、大統領報道官「取り合わず」
トヨタ自動車は７日、コネクティッドサービス「Ｔ－Ｃｏｎｎｅｃｔ」でメールアドレスなどの顧客情報が２９万件以上漏洩していた可能性があると発表した。２０１７年１２月からインターネット上でアクセス可能な状態となっていた。既に非公開化し、同日からお詫びとお知らせのメールを送付しているが、現在二次被害は確認されていない。
為替平衡操作のアミュニションで制約感じたことはない＝神田財務官
神田真人財務官は７日、財務省内で記者団に対し、「為替平衡操作のアミュニションで制約を感じたことはない」と述べた。「制約がないよういろいろ工夫を行っている」とも話し、円買い介入には金額的な限界があるのではないかとの市場の思惑をけん制した。
ＳＭＢＣ日興に一部業務停止3カ月、三井住友ＦＧは改善措置＝金融庁
金融庁は７日、ＳＭＢＣ日興証券に対し、金融商品取引法に基づく業務停止命令を出した。問題となった「ブロックオファー」取引に関連する新規の勧誘・受託・取引に関する業務を１０月７日から２０２３年１月６日まで停止する。また、経営責任の明確化や根本的な発生原因の分析、内部管理態勢の強化を求める業務改善も命じた。
国際原子力機関（ＩＡＥＡ）の職員４人が７日、ザポロジエ原子力発電所に到着し、これまで滞在していた２人の職員と交代する。インタファクス通信がロシア側の当局者の発言として伝えた。
焦点：半導体業界が「台湾リスク」再考、ペロシ氏訪台後の緊張で
半導体業界はこれまで、世界的な生産拠点である台湾が戦争に巻き込まれる可能性は低いと見なしていた。
スイスの金融大手クレディ・スイスは７日、最大３０億スイスフラン（３０億３０００万ドル）のシニア債を買い戻すと発表した。債務負担を軽減し市場の信頼を回復する狙いがある。
同行は声明で「今回の取引は、債務全体の構成の管理と利払いの最適化に向けた当行の積極的なアプローチに沿ったものであり、市場の状況を利用して魅力的な価格で債券を買い戻すことが可能になる」と表明した。
ノルウェーのノーベル賞委員会は７日、２０２２年のノーベル平和賞をベラルーシの人権活動家アレス・ビアリアツキ氏、ロシアの人権団体「メモリアル」、ウクライナの人権団体「市民自由センター」に授与すると発表した。
0 件のコメント :
コメントを投稿