【今日の天気の晴れ予想は微妙に外れました。早朝洗濯したが微妙でした。雨は無かったので、良しとするか。日経平均買いが続かず横ばい、為替は147円台前半、長期金利は0.705%】
今朝もさみ~~、朝
昨日に続き、今朝もいつもの早朝出勤の朝です。
明け方の空 曇ってます。二十四節気の最後の「大寒」の終盤ですが、今朝もとても寒い朝でした。が、外は曇ってました。
昨日書いたように、洗濯する機会がすくないので、外は曇ってましたが、無理して今朝洗濯しました。
いつものルーチンの測定
朝の体重:65.8kg
昨晩比:+200g増
昨朝比:+300g増
朝の体温:36.3℃
127-86
朝飯はいつも早朝出勤の朝のアップルパイとホットミルク。
暗闇の中、洗濯物を干して、
今日はプラごみの収集日ですが、いまいちゴミが少ないので、出すのを来週に延期でパス。
そのあと、5時半ごろに家を出ました。
朝家を出る時の空朝家を出る時のGN0Wアウトランダーのマイカーステータス
EV航続可能距離:71km E&G:824km
気温2℃ (車庫内
ODO:ー
燃費176km/L 電費:6.1km/kwh
6時前に会社到着、会社付近は昨日(-3℃)よりは高い、0℃でした。
6時前から仕事開始。
朝は雲が少なくなって晴れ間がありました。
私の部署には半期ごとのノルマでレポートの提出があるのですが、自分は実験など、が病気のせいでそういう部屋に入れなくなって、出来なくなっています。
なのでレポートが書きづらい。。
よって、発病以降、お客さんの工場で起こったトラブルの対応はしているので、そのトラブルに関するレポートになっています。
今回も進行形の途中報告の態でレポート作成に入っています。
結局今日は午前はレポート作成などをしていました。
在宅で、出来るんじゃ?
という間に昼
今日の昼飯は鯖のトマト煮¥330
昼飯後、外に出て徘徊。朝少し晴れて、昼くらいまで晴れると思ってたのに、午前のうちから曇りだしてました。。
昼の徘徊の空 雨は降ってないです。曇って寒い。徘徊を早めに切り上げ、午後会議があるので、
13時前に一旦帰宅。
13時半過ぎに帰宅
帰宅時のGN0Wアウトランダーのマイカーステータス気温:9℃
ODO:+28km
燃費104km/L(-72km/L) 電費:6.1km/kwh(変わらず)
帰宅時の空
13時半過ぎから仕事再開
17時に終業。
夜飯はフルグラ&豆乳とバナナとポンカン
夜の体重:65.1kg
今朝比:ー700g減
昨晩比:ー500g減
110-78
今日の歩数:9200歩余
今週の累計:1.9万歩余
明日は在宅勤務です。
【いろいろニュース、中国BYD、23年純利益は最大86.5%増 販売好調とコスト削減で、米基調的インフレ圧力、12月はほぼ変わらず=NY連銀、WTO、財貿易量伸び見通しは「過度に楽観的」=エコノミスト、トヨタ、5万台の所有者に運転中止を勧告 リコール修理要請、NY外為市場=ドル対ユーロで上昇、FOMC早期利下げ観測けん制との見方、米国株式市場=上昇、S&P最高値更新 主要企業決算やFOMC控え、午後3時のドルは147円前半で上値重い、欧州利下げ観測でユーロ安、日経平均は小幅続伸、ハイテク株上昇 FOMC控え次第に伸び鈍化、米国株と利回りの負の相関低下か、力強い経済見通しが緩衝材に=GS、米国株の投資判断、「オーバーウエート」に上げ=ブラックロック、失業率12月は2.4%に改善、非自発的な離職が減少 有効求人倍率1.27倍に低下、トヨタの世界販売、4年連続で首位 単体では初の1000万台超、国交省、ダイハツ10車種の出荷停止を新たに解除、イケアが世界各地で値下げ、原材料価格の低下受け、NTTなどの光電融合技術開発、経産省が452億円支援 国際連携も、中国10年債利回りが20年ぶり低水準、一段の政策緩和を期待、ボーイング、MAX7巡る設計変更免除申請を撤回 議員から圧力、中国地方特別債発行、23年は3.96兆元 発行枠上回る、ソニーの通知、ジーとの合併破棄は財務条件の未達が理由と説明、トヨタ会長、グループ企業の不正陳謝 問題相次ぎ前倒しで指針発表、インタビュー:マイナス金利「異常でやめた方が良い」 継続利上げは困難=自民・石破氏、キヤノン、発行済み株式の3.3%・1000億円上限に自社株買い、キヤノン、24年12月期営業益予想15.9%増 半導体がけん引、コラム:直近のCPI2%割れは想定内か、日銀の戦略思考を探る=上野泰也氏、東京マーケット・サマリー・最終(30日)、サウジアラムコ、最大石油生産能力引き下げへ 政府が指示、JR東海、営業益予想を上方修正 コロナ禍からの回復で運輸収入増、日本郵便、「ゆうパック」などの配達を半日―1日遅く 24年問題に対応、日鉄のUSスチール買収、3メガバンクが2.4兆円融資で調整=BBG、INPEX、ロシア石油プロジェクト権益を伊藤忠に売却へ=関係筋、、、、、、、】
中国BYD、23年純利益は最大86.5%増 販売好調とコスト削減で
中国の電気自動車(EV)大手、比亜迪(BYD)(002594.SZ), opens new tab(1211.HK), opens new tabは29日、2023年通期決算の純利益が前期比で最大約86.5%増えたとの見込みを発表した。好調な販売と経費削減が業績を押し上げた。
中国・深セン証券取引所に投函した発表資料によると、純利益は290億―310億元(40億4000万―43億2000万ドル)となり、前期と比べた伸び率は74.46―86.49%だったと見込んだ。
BYDは「業界の激しい競争にもかかわらず当社の利益は大幅に改善し、強じんさを示した」とし、外国での海外販売の 「急成長」と規模の経済、サプライチェーン(供給網)でのコスト管理などが今回の業績につながったとコメントした。
世界貿易機関(WTO)のチーフエコノミスト、ラルフ・オッサ氏は29日、WTOは世界経済の低迷とスエズ運河を通過する海運の混乱による影響を理由に2023年と24年の財貿易量の伸び見通しを下方修正する可能性が高いと述べた。
WTOは約2カ月後に最新の予測を発表する予定。
トヨタ自動車(7203.T), opens new tabは29日、タカタ製エアバッグのインフレーターが爆発し運転手が死亡する可能性があるとして、5万台の所有者に対し直ちにリコール修理を受けるよう要請していると発表した。
今回のリコールで運転中止が勧告された対象車両は、タカタ製エアバッグのインフレーターを搭載している2003─04年モデルのカローラの一部、03─04年モデルのカローラ・マトリックスの一部、04─05年モデルのRAV4の一部。
トヨタによると、RAV4のリコールは運転席用エアバッグを対象とし、その他のリコールは助手席用エアバッグのみを対象としている。また、カローラとカローラ・マトリックスの一部モデルでは、衝突がなくてもエアバッグが展開する可能性があるとして、2つ目のリコールに該当する車両もあるという。
NY外為市場=ドル対ユーロで上昇、FOMC早期利下げ観測けん制との見方
ニューヨーク外為市場では、ドルがユーロに対して上昇した。市場では米連邦準備理事会(FRB)が週内に開く会合で早期利下げ観測をけん制するとの見方が高まっている。
CMEフェドウオッチによると、米経済が堅調であること示す経済指標を受け、FRBが3月に利下げに着手する確率は48%と、1カ月前の89%から低下した。
ドル/円は0.45%安の147.45円。
米国株式市場=上昇、S&P最高値更新 主要企業決算やFOMC控え
米国株式市場は週内に一連の主要企業決算や経済指標の発表を控える中、主要株価3指数が上昇して取引を終えた。今週は米連邦公開市場委員会(FOMC)も開催される。
テクノロジー株が中心のナスダック総合(.IXIC), opens new tabが指数の上げを主導した。S&P総合500種(.SPX), opens new tabは終値で最高値を更新した。
S&Pは1月に入り3%超上昇しており、ブラックロックは米株市場全体の投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウエート」に引き上げた。
ダウ工業株30種 38333.45 +224.02
ナスダック総合 15628.04 +172.68
S&P総合500種 4927.93 +36.96
フィラデルフィア半導体 4388.28 +46.17
VIX指数 13.60 +0.34
午後3時のドルは147円前半で上値重い、欧州利下げ観測でユーロ安
午後3時のドル/円は、前日ニューヨーク市場の終盤から小幅ドル安/円高の147円前半で取引されている。欧州の利下げ観測でユーロが159円半ばと半月ぶり安値圏へ売られ、円高が対ドルにも波及する格好となった。
前日海外市場の終盤にいったん切り返したユーロは、東京市場で再び反落。今月16日以来、半月ぶり安値に再び迫った。最近の欧州中央銀行(ECB)幹部発言などを受けて、欧州の金利先物市場は4月に0.25%の利下げが行われる確率を100%織り込んでいる
日経平均は小幅続伸、ハイテク株上昇 FOMC控え次第に伸び鈍化
東京株式市場で日経平均は、前営業日比38円92銭高の3万6065円86銭と、小幅に続伸して取引を終えた。米金利低下を好感する形でハイテク株が買われ、日本株は底堅さを維持したが、次第に上げ幅を縮小した。米連邦公開市場委員会(FOMC)をにらみ、ポジションを傾けづらいとの声が聞かれたほか、地政学リスクが重しとなったとの見方も示された。
日経平均は前営業日比169円高と、底堅くスタート。寄り付き後も上げ幅を広げ、一時222円高の3万6249円03銭の高値を付けた。米金利の低下を受けてハイテク銘柄の一角が上昇し、指数を支えた。ただ、きょうから開かれるFOMCをにらんで、次第に伸び悩む展開となり、後場終盤には上げ幅を縮小した。市場では「ヨルダンで発生した米軍基地への攻撃で中東の地政学リスクが意識され、日経平均の上値を抑えた面もありそうだ」(外資証券・アナリスト)との意見も聞かれた。
米国株と利回りの負の相関低下か、力強い経済見通しが緩衝材に=GS
ゴールドマン・サックスのストラテジストは、昨年7月に長期債利回りが上昇し始めて以来、米S&P総合500種(.SPX), opens new tabと10年債利回りは負の相関関係にあったが、足元では力強い経済見通しが緩衝材としての機能を果たし、米国株に対する利回り上昇の影響を緩めているとの見方を示した。
一方で、金融引き締めなどの要因で利回りが上昇したり、利回りの上昇スピードが速すぎたりすれば、このような状況が変わる可能性があるとした。
米国株の投資判断、「オーバーウエート」に上げ=ブラックロック
失業率12月は2.4%に改善、非自発的な離職が減少 有効求人倍率1.27倍に低下
政府が30日発表した2023年12月の雇用関連指標は、完全失業率が季節調整値で2.4%と、前月から0.1ポイント改善した。定年や契約満了、勤め先・事業の都合などによる非自発的な離職が減少した。有効求人倍率は1.27倍となり、前月から0.01ポイント低下した。
完全失業率はロイターの事前予測調査の2.5%を下回り、23年1月以来の低水準となった。
総務省によると、12月の就業者数は季節調整値で6763万人と、前月に比べて12万人減少。一方、完全失業者数は前月に比べて8万人減少し、169万人となった。
トヨタの世界販売、4年連続で首位 単体では初の1000万台超
国土交通省は30日、ダイハツ工業の「ミライース」など10車種の出荷停止の指示を新たに解除したと発表した。国交省が基準適合性を確認した。
デフレ! デフレ~!
NTTなどの光電融合技術開発、経産省が452億円支援 国際連携も
経済産業省は30日、NTT(9432.T), opens new tabなどの共同開発プロジェクトに対し、約452億円の支援を決定した。消費電力の削減につながる光電融合技術を用いたプロジェクトで、NEC(6701.T), opens new tab、古河電気工業 (5801.T), opens new tab、新光電気工業(6967.T), opens new tab、キオクシアなども参加。開発段階では、米インテル(INTC.O), opens new tab や韓国のSKハイニックス(000660.KS), opens new tabとの国際連携も進める。
恒大の清算の件で、株価は下がっていますし、中国国債しか、買うのがなくて、債券価格が上がって金利下落じゃないのかね?
ボーイング、MAX7巡る設計変更免除申請を撤回 議員から圧力
日本は金融機関が破綻連鎖したが
中国は地方政府が破綻連鎖するんじゃないかなあ。
トヨタ会長、グループ企業の不正陳謝 問題相次ぎ前倒しで指針発表
出た!放蕩息子のボンボントンズラー会長
トヨタ株主は、彼に責任とらせ、懲戒免職処分にせよ。あるいは損害賠償請求すべき。
インタビュー:マイナス金利「異常でやめた方が良い」 継続利上げは困難=自民・石破氏
自民党の石破茂元幹事長はロイターのインタビューに応じ、日銀のマイナス金利政策について「異常なあり得べからざる政策でありやめた方が良い」との見解を述べた。同時に能登半島地震の復興財政負担を踏まえると、その後の継続的な利上げは難しいと語った。インタビューは29日に実施した。
キヤノン、発行済み株式の3.3%・1000億円上限に自社株買い
キヤノン、24年12月期営業益予想15.9%増 半導体がけん引
キヤノン (7751.T), opens new tabは30日、2024年12月期の通期連結営業利益(米国会計基準)が、前年比15.9%増の4350億円になるとの見通しを発表した。半導体露光装置と医療機器の伸びが利益をけん引する。IBESがまとめたアナリスト12人のコンセンサス予想平均値の4110億円を上回った。
浅田稔専務執行役員は会見で、半導体露光装置について、メモリー向けが回復過程だが、パワー半導体や生成AI(人工知能)に使われるGPU(画像処理半導体)などを中心に、販売台数を前年の187台から247台まで伸ばすと説明。24年は半導体向けで「大幅な売り上げ増を見込む」とした。
キャノン、ニコン程度の技術の、ちょうど現在の露光機がボリュームゾーンと言って良いですな。
KRF(DUV)とかI線(MUV)の露光機。
ただ、今年の売り上げ増は中国頼りでしょうねえ。。文句の五月蠅いアメリカが見逃すかどうか??
ASMLレベルの露光機(ARFとか液浸あるいはEUV)は先を行っています。
コラム:直近のCPI2%割れは想定内か、日銀の戦略思考を探る=上野泰也氏
総務省が26日に公表した1月の東京都区部消費者物価指数(CPI)速報は、市場の予想レンジ下限を下回る弱い結果になった。生鮮食品を除く総合(コア)の前年同月比はプラス1.6%で、伸びは12月から0.5%ポイント鈍化した。主因は「宿泊料」である。1月の全国CPIでもコアの前年同月比は2%を割り込む公算が大きい。
その1つ先、2月分については、政府の物価高対策の反動が出るため、全国も東京都区部も、CPIコアの前年同月比は再度2%を上回る可能性が高い。もっとも、こうした動きはテクニカルなものに過ぎず、2025年に入るころには再び2%を下回るとみる向きが多い。
さまざまな要因に揺さぶられつつ、2%ラインの上下を行ったり来たりするCPI。そうした動きは先行きもあると予想される中で、日銀のスタンスはどのようなものだろうか。
<円債市場>
国債先物中心限月3月限は前営業日比17銭高の146円44銭と反発して取引を終えた。10年最長期国債利回り(長期金利)の引け値は、前営業日比1.5bp低下の0.705%。前日の米金利低下や現物債市場での超長期債の金利低下の流れが波及し、先物は堅調だった。
長期金利は0.705%
JR東海、営業益予想を上方修正 コロナ禍からの回復で運輸収入増
日本郵便、「ゆうパック」などの配達を半日―1日遅く 24年問題に対応
日鉄のUSスチール買収、3メガバンクが2.4兆円融資で調整=BBG
INPEX、ロシア石油プロジェクト権益を伊藤忠に売却へ=関係筋
INPEX:旧社名は国際石油開発帝石株式会社。
帝石か、、、懐かしい。。
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